新潟県内（三条市・燕市・長岡市・新潟市等）の企業の皆様、ホームページ制作、Webコンサルティング、アクセス解析、SEO、キーワード広告等はお任せください。

最近InstagramやTwitter、FacebookなどといったSNSから様々な内容の投稿がされています。
SNSを始めたいというお客様からよくどのSNSがいいのかといったことを多く聞かれます。
今回は比較的有名なサイトの各SNSでの反応について調べてみたのでご紹介いたします。

dinosのSNS

フォローキャンペーンの内容の投稿

商品紹介の内容の投稿

ニトリのSNS

キャンペーンの内容の投稿

商品紹介の内容の投稿

DODのSNS

商品紹介の内容の投稿

まとめ

同じ投稿内容でも投稿するSNSによって全く反応が変わってきます。
どういった内容を発信したいのかを明確にした上で、その内容はどのSNSで発信するのが合っているのか検討しましょう。
ご相談や悩み事があればぜひアイサポートまでご連絡ください！

最近、話題になる記事の多くが「note」というサービスに掲載されていることに、お気づきの人もいるかと思います。多くの著名人が参入し、話題を呼ぶ記事も数多く投稿されています。ブログとは違った特徴を持つnoteについて、使い方やブログとの違いなどについてご紹介していきます。

noteとは？他のブログと何が違う？

noteは2014年にサービスを開始した、コンテンツ配信用のプラットフォームです。運営はnote株式会社です。
noteは一見、普通のブログサービスのように見えますが、実は特徴的な機能を数多く備えていて、そのことで多くのユーザー、特にコンテンツを発表するクリエイターサイドからの熱い支持を集めるに至っています。

その特徴の一つが、noteではコンテンツの対価をファンから集める直接課金モデルを採用していることです。
ブログをはじめとするこれまでのウェブサイトは、バナー広告を表示したり、アフィリエイトで商品を紹介することで収益を稼ぐ広告型のモデルでしたが、noteでは読者が読みたい記事を購入したり、ファンがクリエイターを金銭的に支援することによって収益が発生する形態となっています。
また、noteでは、文字入力の画面がそのまま出力画面となるWYSIWYG（What You See Is What You Get：見たままが得られる）を実現したユーザーインタフェース（UI）を採用しています。
従来のウェブサイトでは、書き手がテキストやコードを入力する画面と、完成品として目にする出力先の画面が分離していましたが、noteでは両者は見た目上、同一となっています。そのため紙に文字を書くような、人間本来の感覚に近い操作感でテキスト入力が行えます。
ブログも従来のサイトと比べて更新が簡単であることが強みとされてきましたが、記事の段組みや画像配置の乱れを防ぐために、HTMLを編集しなければならない場面が多くあります。
その点、noteはソースコードの編集を一切行わずに、完璧なルックスの記事を作成できます。
これはTwitterやInstagramといったHTMLの編集機能のないSNSを使い慣れている層にとっては自然に受け入れられたようです。

noteの基本的な使い方

noteの操作方法は、一般的なブログとほとんど同じで、ユーザーインタフェースも洗練されているので、初めての利用でも戸惑うようなことはないはずです。アカウントを作成後、プロフィールを設定したら記事を投稿することができます。
ただし、有料記事の設定には注意が必要です。noteでは記事の途中に有料部分への切り替え地点を設けるペイウォール方式を採用しています。
ペイウォールの設置場所は書き手が自由に選べるので、続きを読みたくなるような記述の後に、有料への切り替えを配置するといった手法が有効です。

ブログに向いている人、noteに向いている人

ブログとnoteの間には明確な優劣はなく、書き手のタイプによって適性が決まります。
ブログに向いているのは、書き手自身よりもコンテンツを読者に提示したいタイプの人です。
現在のブログは、強力なSEOの効果により、コンテンツを効率良く検索エンジンの検索結果の上位に送り込めるメディアとして支持されており、書き手自身についてとやかく書くよりも、ユーザーが求める情報を分かりやすく提供することに興味のある人が選ぶべき媒体となっています。

noteに向いているのは、個人を前面に押し出したコンテンツを作りたいタイプの人です。
noteはサービスの理念としてクリエイターファーストを標榜しており、プロの作家も数多く参加していることから、作り手が自身をブランディングする媒体としての実績があります。
書き手の素顔や個人情報まで公開する必要はありませんが、プロフィールやパーソナリティをある程度、読者と共有した上でのコンテンツ制作に興味があるなら、noteはうってつけの媒体です。

まとめ

noteの新しさは、従来の広告モデルとは異なる、ユーザーからの直接課金による収益化の仕組みを確立したことにあります。それにともないウェブのクリエイティブのトレンドにも変化の兆しがあり、検索エンジン最適化（SEO）による、広告ターゲット層の流入を重視するコンテンツから、ユーザーへの価値提供を重視するコンテンツへと、転換が起きつつあると言えるかもしれません。
興味のある方は是非使ってみるのもいいかもしれません。

Web集客で肝心なことは、GoogleやYahooなどの検索エンジンから流入するユーザーを如何に「見込み顧客の情報取得に繋げるか」にあります。Webサイトに個人情報入力フォームを作るだけでは、誰も入力してくれません。
そこでおすすめする手法が「ホワイトペーパーの活用」です。
今回は、ホワイトペーパーの概要やその活用方法、メリットをご紹介していきます。

ホワイトペーパーとは？

ホワイトペーパーとはもともとは公的機関における年次報告書などデータをまとめた資料のことです。近年のビジネスでは「読者にとって有益なノウハウやデータを提示しながら、自社の商品やサービスについて触れる資料」をホワイトペーパーと呼びます。
自分・自社が抱えている課題には気付いていてもどのように解決すればいいのか、明確な対応策が分からない顧客が多いです。課題が顕在化しなければ自社の商品やサービスを売り込むチャンスがありません。従って、ホワイトペーパーを提供することで潜在的な課題から顕在的な課題へと引き上げることが大切です。

ホワイトペーパーの活用方法

ホワイトペーパーの活用方法は大きく二つあります。「リード獲得（ジェネレーション）」と「リード育成（ナーチャリング）」です。

リード獲得（ジェネレーション）

ビジネスにおいてはリード（見込み客）を獲得しなければ始まりません。検索エンジンからユーザー流入数が増えても、ユーザーがリードにならなければ意味はありません。
そこで、ホワイトペーパーをある種の特典としてWebサイトからダウンロードできるようにします。
ホワイトペーパーをダウンロードするために、ユーザーはメールアドレスや氏名、会社名や所属先などを入力し、Webサイト運営者に送信します。Webサイトの中でもより特別なコンテンツと位置付け、ユーザーの疑問や悩みがスッキリと解消するようなホワイトペーパーを用意すればリードを獲得し続けることが可能です。

リード育成（ナーチャリング）

リードは獲得するだけではなく、状況に応じて適切なコンタクトを取りながら購買意欲を醸成していく必要があります。ここでもホワイトペーパーが活きてきます。
具体的には、リード向けの配信メールにホワイトペーパーを添付する方法があります。ホワイトペーパーの内容はリード獲得用のものよりも質を高め、「自社の商品やサービスなら、こんな疑問や悩みを解消できます」という情報を自然な形で提供することでリードの購買意欲を育成します。また、実際の成功事例の紹介や、業界の最新情報を含んだホワイトペーパーを提供することもリード育成には有効です。

ホワイトペーパーのメリット

では、ホワイトペーパーにはどのようなメリットがあるのでしょうか？これを知っているか否かで作成する内容は大きく変わりますし、効果も違ってきます。ホワイトペーパーが持つメリットは3つあります。

リードの潜在課題を浮き彫りにする

顧客によっては現状の課題や解決策に気づいていない場合があります。顧客自身も気づいていない課題、いわゆる潜在課題を浮き彫りにするには、様々なデータや事例をもとに「今、あなたはこんな課題を抱えていますよ」と呼びかける必要があります。
ホワイトペーパーなら市場情報や調査データ、自社が培ってきたノウハウなどを提示しながら、ユーザーの潜在課題を表面化させることが可能です。

リードとの信頼関係を構築する

ホワイトペーパーを通じて、有益なノウハウや正確なデータを提供することでユーザーから得られる安心感や信頼感を高めることができます。そのためにも、「ユーザーにとって価値ある情報が提供できているか？」を常に意識し、誤字脱字がなく、提示されているデータも確かなもので、かつ課題提起とそれに対する解決策がしっかりと提示されているかどうかが大切になってきます。

リードの購買意欲を醸成する

企業が用意すべきホワイトペーパーは一つではありません。潜在課題を顕在化させるもの、購買意欲を醸成するものなど様々なタイプがあります。購買意欲を醸成するためのホワイトペーパーは、自社の商品やサービスについてより深く書かれたものが良いでしょう。
自社の商品やサービスに少しでも興味があれば購買意欲は醸成され、商品・サービスの購入や問い合わせ件数なども劇的にアップします。

まとめ

Webマーケティングを実施するならホワイトペーパーは不可欠な存在です。コンテンツをただ配信するだけでは人が集まりにくいですし、集まってもリードとして獲得できなければ意味がありません。
これを補完するのがホワイトペーパーの役割なのです。ホワイトペーパーの内容は、自社が培ってきたノウハウの提供や市場調査から得たデータなど内容は様々です。Webマーケティング施策を色々実施しているが、なかなか集客数が伸びないというサイトは、この機会にホワイトペーパーの導入を検討してみてはいかがでしょうか。

「Cookie（クッキー）の受け入れを許可しますか？」
普段パソコンやスマホを使ってWebサイトを見ると、このようなアラートを目にする事があると思います。そもそもCookieって何？と思われる方もいらっしゃると思います。
今回は、Cookieの意味や使い方、また種類についてご紹介していきます。

そもそもcookieとは？

Cookieとは、ユーザーがWebサイトに訪問したときのデータを、ユーザーの元に記録しておくための仕組みのことです。あるいは、この仕組みを実現するためにユーザーに送られる小さなデータのことを、Cookieと呼ぶこともあります。
私たちがWebサイトにアクセスしたとき、サーバーがユーザーのアクセス回数やサイト内での行動を認識してcookieを発行します。それが一定期間ユーザーのブラウザに保存されて次回以降のアクセス時にcookieのデータが利用されることになります。
多くのショッピングサイトではユーザーIDやカート情報をCookieで保存しています。これにより、再びサイトにアクセスした時にログイン情報などを再入力する必要がなくなり、スムーズにショッピングができるのです。

cookieの種類

Cookieには使用目的が2つあり、その使用目的によって種類も変わってきます。
①ファーストパーティーCookie
ファーストパーティーCookieとは、ユーザーがアクセスしているドメインが発行しているCookieのことです。上記で説明したユーザーIDなどを保存するために、閲覧しているサイト上で発行されるCookieがファーストパーティーCookieにあたります。
②サードパーティーCookie
ファーストパーティーCookieは訪問しているサイトのドメインから発行される一方で、サードパーティーは、ユーザーが訪問しているサイトのドメイン「以外」から発行されたものです。サードパーティーとは「第三者」を意味するものであり、サードパーティーCookieは主に広告配信のターゲティングなどに利用されます。複数サイトにまたがってユーザーの興味や行動を収集し、どのような広告を出せばユーザーの興味にマッチするかを知るために使われます。
過去に「トレーニンググッズ」のWebページを見たあとで、まったく別のWebページを閲覧していたとき、トレーニンググッズの広告が表示された、といったような経験があるかと思います。これがサードパーティーCookieによって表示されているのです。

まとめ

ユーザーの情報を保存したり、広告配信にデータを活用したりと、Cookieがどのように使われているのかお分かりいただけたかと思います。普段何気なくWebページを見ているときにも知らぬ間に自分の情報が取られ、広告に使われているとは知らなかった…と驚かれた方もいるかもしれません。現代のオンラインマーケティングにおいて、Cookieが重要な役割を果たしていることは間違いありません。そんな中、Cookieの使用に関して個人情報保護の観点を強化されており、Cookieのデータも明確に個人情報とみなされるようになりました。
プライバシーに対する考えが変化していく中で、Cookieに関する情報についても常にキャッチできるようにして、柔軟に対応できるようにしていきましょう。

チラシを作成する際に、QRコードを付ける場合があると思います。
しかし、せっかくQRコードを作成しても、ポイントを抑えなければ高い集客にはつながらないケースもあります。実際にどれくらいの人がQRコードからWebサイトへアクセスしてくれるかを把握したうえで、より集客効果を高めていく工夫を施すことが大切です。
今回は、チラシに記載したQRコードが効果を上げるためのポイントについてご紹介します。

QRコードからのアクセス率はどれくらい？

QRコードを効果的に活用するには、まず”どんな人”が”どれくらい”QRコード経由でWebに訪れるのかを理解しておくことが大切です。
日本ダイレクトメール協会（JDMA）が2019年12月に実施した「DMメディア実態調査」によれば、Webに誘導するタイプのダイレクトメールを受け取った経験がある人は64.3%で、そのうちQRコードを利用してWebにアクセスした人は40.2%※となっています。特に20～30代男性のアクセス率は50％以上で、半数以上の方が紙からWEBに遷移している傾向があります。
しかし、チラシにQRコードをただ貼り付けただけだと1％もいかないことが多いです。
※　参照元：日本ダイレクトメール協会（JDMA）「ＤＭメディア実態調査 2019」報告

QRコードの効果を高める3つのコツ

チラシのQRコードからのアクセス率を高めるには「レイアウト」「キャッチコピー」「QRコードの設置場所」の3つにこだわることが大切です。それぞれのポイントについてご紹介します。

アクセスしたくなるレイアウトを工夫しよう

QRコードだけを記載しても、アクセスしたら何の情報があるのかが伝わりません。アクセス率を高めるためには、QRコードの遷移先にどのような情報が掲載されているのかを知らせるキャッチコピーを添えてみましょう。
キャッチコピーの文字を目立たせたり、QRコード周りを枠で囲むなどレイアウトを工夫して視認性を高めることで、QRコードからアクセスしてもらいやすくなります。ただし、あまり多くの情報を載せるとかえって見づらくなりますので、スッキリした仕上がりになるように、ある程度余白をとるなどしてシンプルなレイアウトを心がけてください。

たくさんいれましょう！

たとえば、チラシが両面印刷であれば、QRコードを表裏の両方に入れたほうがユーザーの目に留まりやすくなります。片面に複数のQRコードを入れるよりも、両面に1ヶ所ずつ入れるほうが視認性は高まるはずです。

チラシにQRコードを埋め込むときの注意点

サイズが小さいと読み取れない

QRコードはサイズが小さすぎると読み取れない場合があるため、注意が必要です。
小さくても15×15mm以上にしましょう。この大きさを下回ると、カメラによってはピントがあわず、読み取れない場合があります。解像度は300〜350dpiを目安とし、粗い画像にならないように気をつけましょう。
入稿する前に、一度実寸大で印刷して実際にQRコードが読み取ることができるか試してみてください。

ハッキリと目立つデザインにする

QRコードは色付きでも問題はないですが、読み取りやすさの点では白黒が推奨されています。特に色づかいにこだわりがない場合は、白黒を選んでおくほうが無難です。
また、QRコードの周りには白い縁を付けるようにしましょう。白縁がないと背景と同化し、読み取りにくい場合があります。

「QRコード」は商標登録あり

「QRコード」「フレームQR」という文言は株式会社デンソーウェーブの登録商標になるので、「QR」「スマホサイトはこちら」「HPはこちら」などの記載にするようにしましょう。

QRコードからのアクセスを計測しよう

QRコードの効果を図るためには、QRコードに計測用のパラメータを付ける必要があります。
≪手順≫
1、QRコードからアクセスさせたいURLを決める
2、「URL生成ツール」で1のURL、キャンペーン名などを入力
3、完成したパラメータ付きのURLを、URL作成サイトに入力し、QRコードを作成する
パラメータ付きURLで作成したQRコードからのアクセス状況は、Googleアナリティクスで確認可能です。クリエイティブのテストを行いたい場合や、エリア別の数字を確認したい場合は、それぞれ別のキャンペーン名を設定し、ABテストの検証を行ってみましょう。

まとめ

QRコードを経由してWebにアクセスする人は増えているため、チラシの作成時にスマホユーザーに対してどのようにアプローチするかを考えることが重要になってきています。QRコードのレイアウトやキャッチコピー、配置場所などを考慮して、ユーザーが思わずQRコードからWebにアクセスしたくなるチラシを作成しましょう。また、QRコードからのアクセスを計測し、効果が出ているか繰り返し検証を行い、より集客効果の高いチラシを作成していきましょう。

実店舗を持ちながらビジネスを行っているオーナーや企業の皆様、Googleマイビジネスを利用していますか？Googleマイビジネスは集客力に長けたツールです。
今回は、Googleマイビジネスを取り入れるべき理由や使い方についてご紹介していきます。

Googleマイビジネスとは？

Googleマイビジネスとは、Google社が展開している、実店舗の宣伝やPRができるサービスです。登録するとGoogleの検索結果上位に表示されるようになります。GoogleマップやGoogle検索のユーザーに対して以下のようなことができます。
・店舗・企業の住所や電話番号、営業時間などを伝えられる
・ユーザーから口コミを投稿してもらって、店舗・企業の魅力を伝えられる
・キャンペーン情報や新商品情報などをアピールできる
Googleマイビジネスはユーザーの検索したエリアに応じて表示されるため、検索上位に表示されやすく、集客にもつながりやすいのが特徴です。
登録にも利用にも費用がかからないので、試しに登録して始めてみるということもできます。

Googleマイビジネスをおすすめする理由

集客にGoogleマイビジネスをおすすめする理由として、Google検索を使って店舗を調べている人が多いというものがあります。Googleは日本でもっとも利用者が多い検索エンジンです。Google検索を利用する機会が多いということは、Googleの検索結果上位に表示されることが集客につながりやすいということになります。
そのほかにもGoogleマイビジネスにはインサイトという機能があり、ユーザーが利用した検索方法や検索数、写真の閲覧があったかどうかといったユーザーの行動などを知ることができます。インサイト機能を使えば店舗分析を簡単に行えるのも理由の1つです。

Googleマイビジネスの使い方

Googleマイビジネスを始めるのはとても簡単です。
まず、Googleアカウントを取得してGoogleマイビジネスにログインします。
ログインしたら「店名」「業態」「住所」「営業時間・定休日」「年末年始などの特別営業時間」「電話番号」「店舗のホームページやSNS」「属性」「写真」といった基本情報を登録します。ここで登録した内容がGoogleで検索された際に結果として表示されるので、正しい情報をできるだけ詳しく載せましょう。写真は制限なく載せることができるので、店の魅力が伝わる良い写真をできるだけ多く載せておきましょう。
基本情報を登録後、オーナー確認を済ませたら編集した内容がWeb上に表示されるようになります。
Googleマイビジネスを始めたら、口コミ機能や上記で紹介したインサイト機能、新商品やサービスなどの情報を載せられる投稿機能を活用してさらに高い集客効果を狙いましょう。

まとめ

インターネットで情報を集めることが当たり前になっている現在、インターネットでの集客は重要度が増しています。最多のユーザー数を誇るGoogle検索エンジンを使用するサービスなので、上手に活用すれば集客数を大幅に増やせるでしょう。
まだ始めていない方はこの機会にぜひGoogleマイビジネスを活用しましょう。

補助金や助成金は、国や自治体が産業振興や雇用の推進、地域活性化などに貢献する事業に対して交付する資金のことを指します。
潤沢な資金が用意しづらい場面が多い中小企業や個人事業において、有用な資金調達手段の一つです。
新潟県燕市、三条市を中心に現在実施されている補助金・助成金の一部をご紹介します。

補助金:「令和3年度 ものづくりWeb見本市等出展支援事業補助金」

市内中小企業等の新たな販路の開拓を支援するため、新型コロナウイルス感染症拡大を背景に必要性が高まっているWeb見本市等への出展、開催、これらのためのコンテンツ制作に係る経費の一部を補助します。
【対象者】
市内に事業所を有する中小企業者等
【対象事業】
①Web見本市等への出展(③と併用可)
②Web見本市等の開催(③と併用可)
③Web見本市等のためのコンテンツ制作(①又は②と併用可)
※来年度以降のWeb見本市等の出展、開催を前提としたコンテンツ制作も可
(今年度はWeb見本市等の出展、開催しない場合も可)
【支援内容】
上限額50万円
補助率3分の2以内
【実施機関】長岡市
【詳しくはこちら】https://www.city.nagaoka.niigata.jp/sangyou/cate03/hojyokin/webmihon.html

令和3年度　IT・IoT・AI設備導入支援補助金

中小企業が、生産性向上などに取り組むため、新たなIT・IoT・AIシステムを導入する取得費の一部を支援します。
【対象者】
市内に事業所を有する製造業に該当する中小企業者等
【対象経費】
「ソフトウェア」、「センサー機器」、「生産性向上に資するシステム等の導入・開発経費」に該当する経費
※取得総額50万円以上を対象とする。
※単なるIoTオプションのついた工作機械は対象外とする。
※現状のシステムをバージョンアップするだけ等、生産性向上に繋がらないシステムは対象外とする。
※はん用的な事務用機械（事務用パソコン・プリンター等）は対象外とする。ただし、申請事業に用途を限定する備品（タブレット端末や大型ディスプレイ等）は対象とする。
※長岡市IoT推進ラボの個別相談を受けることを必須とする。
【支援内容】
上限額100万円
補助率3分の2以内
【実施機関】長岡市
【詳しくはこちら】https://www.city.nagaoka.niigata.jp/sangyou/cate03/hojyokin/setsubi.html

令和3年度：オンラインによる非接触型海外展開支援事業

NICO（公益財団法人にいがた産業創造機構）では、新型コロナウィルス感染症の影響により、現地への渡航を伴う営業活動や販促活動が困難となっている中で、渡航せずに行う、越境ECによる販売活動やオンライン商談による販促活動の経費の一部を助成します。
【概要】
（１）　越境ＥＣ参入事業
越境ＥＣサイトの構築、越境ＥＣモールへの出店、自社越境ＥＣサイトへの誘客を目的としたWEB上でのプロモーション活動に要する経費の一部を助成します。
（２）　動画・画像コンテンツ制作事業
海外とのオンライン商談等で使用するための動画・画像コンテンツ制作に要する経費の一部を助成します。（海外展開を目的としたオンライン見本市、オンラインによる商談に使用する動画・画像を対象とします。）
【対象者】
中小企業者
【支援内容】
上限額200万円
補助率2分の1以内
【実施機関】公益財団法人にいがた産業創造機構
【詳しくはこちら】https://www.nico.or.jp/sien/hojokin/48508/

令和３年度：データ利活用型設備導入助成金

NICOでは、AI・IoTを活用したシステム・機器等を導入する等により、データ収集・分析等を通じて、生産性や付加価値の向上を図る県内中小企業のモデル的な取組を支援します。
【対象者】
新潟県内に本社又は事業所、工場を設置している中小企業者
【対象事業】
AIやIoTを活用したシステム・機器等を導入する等により、データ収集・分析等を通じて付加価値向上が期待できる県内中小企業者のモデル的な取組
【支援内容】
上限額250万円
補助率2分の1以内
【実施機関】公益財団法人にいがた産業創造機構
【詳しくはこちら】https://www.nico.or.jp/sien/hojokin/48258/

まとめ

新潟県燕市、三条市を中心に実施している補助金・助成金の一部をご紹介しました。自身の事業で該当する補助金・助成金などがあれば、積極的に申請を検討してみてください。
※申請期間が設けられているものもあります。自身が申請する段階で、まだ申請期間内であるかを確認するようにしてください。

昨今、デジタルトランスフォーメーション（DX）という言葉を頻繁に耳にするようになりました。デジタルトランスフォーメーション（DX）とは、進化したIT技術を浸透させることで、人々の生活をより良いものへと変革させるという概念のことです。
今回は、DXツールのひとつでもあるチャットツールについてご紹介いたします。

チャットツールについて

Slack

SlackはSaaS型のビジネスチャットツールです。Slackにはチャンネルという機能があり、途中からそのチャンネルに入った人でも過去の会話のログを追うことができるため、それまでの経緯を把握することができます。
その他にも通知を細かくカスタマイズできたり、過去のメッセージを検索できたりもします。ファイルのアップロードやダウンロード、ファイルのプレビューなども可能になっています。また、Googleカレンダーといった外部サービスとの連携も可能です。
公式サイト：https://slack.com/intl/ja-jp/

Chatwork

Chatworkとはビジネス利用に特化したチャットツールです。Chatworkはチャットワークユーザーであれば、社内外問わずにすぐチャットでやりとりをすることが可能です。また、大企業や官公庁も導入できるほどのセキュリティ水準を保っています。
チャット機能をはじめ、ファイル共有機能やタスク管理機能、ビデオ通話（音声通話）機能など、ビジネスシーンにおける利用をスムーズに進めるための機能が充実しています。Slackと同様、外部サービスとの連携も可能です。
公式サイト：https://go.chatwork.com/ja/

LINE Works

LINE Worksは仕事で使えるビジネス版LINEです。LINE WORKSはLINEとは別のアプリですが、LINEのユーザーインターフェイスを踏襲しているため、使い方も似ており誰でもすぐに使い始められるのが特徴です。
LINEのトーク機能との主な違いは、既読数だけでなく「誰が読んだか」までわかるところです。社内アドレス帳を作成することができ、各部署や拠点ごとのメンバーを一覧表示することも可能です。社外のLINE WORKSユーザー・LINEユーザーともやりとりができます。
公式サイト：https://line.worksmobile.com/jp/

Microsoft Teams

Microsoft Teamsは「Microsoft」が提供しているビジネスチャットツールです。Teamsを導入する最も大きなメリットして、ビジネスアプリの定番Word、Excel、PowerpointといったOfficeアプリとの連携が可能なところです。Teams上でこれらOfficeアプリを起動すると、ファイルの閲覧だけでなく共同編集も可能になるため生産性が上がります。
Teamsにはチャットだけではなく、通話、ビデオ会議といった複数のコミュニケーションツールが実装されているため、利用する機能により別のツールを立ち上げる必要がありません。
公式サイト：https://www.microsoft.com/ja-jp/microsoft-teams/group-chat-software

Workplace

Workplaceは「Facebook」が提供しているビジネスチャットツールです。facebookの画面や仕様をそのまま活用し、ビジネスでの用途や要望に応えるさまざまな機能を詰め込んだビジネス用SNSです。
Facebookでは友達になったユーザーの投稿などを見ることができますが、Workplaceでは逆で社内メンバー全員の投稿がどんどんタイムラインに入ってくるため、いつでも見ることができます。「公開」「非公開」「秘密」といった3種類のグループを作成することができるため、各案件毎に情報共有することができます。
公式サイト：https://ja-jp.workplace.com/

まとめ

今回はいろいろなチャットツールについてご紹介いたしました。
ビジネスチャットの導入を検討する場合、「Slack」「Chatwork」「Microsoft Teams」の主要3ツールのうち、何を選んだらいいかを検討するのがベストです。ツールごとにどのような機能があるのかを把握し、その上で、「現場で使いやすいもの」「セキュリティに長けたもの」「コストの安いもの」など細かい要望に合わせて、それ以外のツールについて検討するようにしましょう。

昨今、デジタルトランスフォーメーション（DX）という言葉を頻繁に耳にするようになりました。デジタルトランスフォーメーション（DX）とは、進化したIT技術を浸透させることで、人々の生活をより良いものへと変革させるという概念のことです。
今回は、DXツールのひとつでもあるオンラインストレージについてご紹介いたします。

オンラインストレージについて

firestorage

月間800万人以上の人に利用されている大容量ファイルを簡単に共有できる無料オンラインストレージです。会員登録不要の無料プランでも容量無制限で利用できます。
無料プランの場合、1ファイルあたり最大2GiB（1GiB＝1,024MB）までという制約はありますが、総容量は制限されていません。容量を気にすることなく1度に複数のファイルをアップロードできるので、スムーズにデータを共有することができます。
公式サイト：https://firestorage.jp/

GoogleDrive

Googleドライブとは、Googleが提供しているオンラインストレージサービスです。Googleドライブにデータを入れることでPCやスマホなど複数のデバイスからアクセスすることができます。
また、共有機能で複数の人とのデータのやりとりも可能です。アップロードだけでなく、GoogleドキュメントやGoogleスプレッドシートを使用することでドライブ上で直接データを作成することも可能です。
公式サイト：https://www.google.com/intl/ja_jp/drive/

OneDrive

OneDriveとは、Officeファイルはもちろんのこと、写真や動画など様々なデータファイルをオンライン上に保存できるオンラインストレージサービスです。Microsoftアカウントさえあれば、無料で使用できます。
Officeアプリで作成したファイルをOneDriveフォルダに格納すれば、複数のデバイスや他の人ともファイルを共有できます。共有することでファイルを見る・操作する・ダウンロードする、といったことが可能になります。更に、インターネット上のOneDriveにアクセスするのではなく、パソコン内のフォルダ一覧からOneDriveを選択して、ローカルアカウントにてファイルを閲覧・編集することもできます。
公式サイト：https://www.microsoft.com/ja-jp/microsoft-365/onedrive/online-cloud-storage

Dropbox

Dropbox(ドロップボックス)とは、インターネット上でファイル管理や共有を行う、「クラウドストレージサービス」です。Dropboxでは、インターネット上に全てのデータを保存するので、PCやUSBが盗難に遭ったり紛失したりしてしまってもデータを失うことはありません。Dropboxは、ファイルや写真などのデータ容量の合計が「2GB」まで無料で保存することができます。
ユーザー間でのファイル共有や、誤ってファイルを削除してしまっても30日間、もしくは180日間ファイルがゴミ箱に残るので、復元することが可能です。
公式サイト：https://www.dropbox.com/ja/

まとめ

今回はいろいろなオンラインストレージについてご紹介いたしました。
オンラインストレージをうまく活用すれば、これまでより企業の生産性を高めることができます。運用の仕方を従業員に周知徹底しておくと、導入の効果は高まりやすいです。そのためには、事前にサービスごとのメリットや機能を理解した上で導入するサービスを選択する必要があります。自社に最適なものを選ぶために、選定のポイントをしっかり把握しておきましょう。