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スマートフォンやタブレットの普及により、X（旧Twitter）やInstagramといったSNSからの情報収集は、人々の生活に欠かせないものになっています。
そこで、SNSを使った商品やサービスの紹介をするSNS広告も注目されています。
ユーザーのプロフィール情報を元にした精度の高いターゲティングや、リスティング広告やリターゲティング広告ではリーチしづらい潜在層へ効果的にアプローチできるのが、SNS広告の魅力。
今回は、SNS広告についての説明から各媒体ごとの広告の特徴などについてご紹介していきます。

そもそもSNS広告とは

SNS広告とは、SNS（ソーシャルネットワーキングサービス）のプラットフォームで配信される広告のことを指します。
主なSNSの種類としては、FacebookやInstagram、X（旧Twitter）・YouTube・LINE・TikTokなどがあります。
SNSのタイムラインやストーリーズ、おすすめアカウント欄に表示される広告などが該当し、最近ではテキスト＋バナーだけでなく、動画やカルーセルを活用して訴求するものも増えています。

SNS広告の特徴として、低予算から出稿ができることや、ユーザーのプロフィール情報などを元に詳細なターゲティングで効率よくターゲットにアプローチできること、他のオンライン広告ではリーチしにくいユーザー層にも情報を発信できることなどが挙げられます。

SNS広告のメリット

様々なWeb広告の手法の中で、あえてSNS広告を活用するメリットを3つご紹介いたします。

低予算で始めることが可能、費用対効果をあげやすい

リスティング広告などのWeb広告と比べて、SNS広告は低予算ではじめることができます。
SNS広告では、広告が表示された回数（インプレッション数）やクリック数などのユーザーがアクションした回数によって費用が決まるため、広告出稿費用を低く抑えることができ、効率良く費用対効果を上げることができるのです。
また、SNS広告は他のWeb広告よりも比較的クリック単価が低い傾向にあり、少ない予算でも効果をあげることが期待できます。

精度の高いターゲティングができる

SNS広告では、ユーザーを詳細にターゲティングして広告を配信することができます。
SNSはユーザーがアカウントを作成する時に、個人情報（性別や年齢、住まいのエリアや勤務先情報など）を登録しているので、アカウントに登録された属性情報や、SNS上でのアクション履歴（いいねやフォロー、シェアなど）を元に、ターゲットを絞ってアプローチすることが可能です。

商品やサービスをまだ知らない潜在層にもアプローチが可能

SNS広告は、まだ自社のサービスを知らないユーザーや課題を認識していない潜在層に向けて広告を配信することもできます。
SNS上でのアクション履歴を元に、特定のカテゴリに興味・関心があるユーザーをターゲティングすることが可能なため、自社のサービスに関連したカテゴリに関心をもっているが、自社のサービスについては認知していない潜在層への認知拡大やブランディングに向いています。
また、SNS広告は各SNS本来のコンテンツの間に違和感のない体裁で溶け込むので、比較的ユーザーに受け入れられやすく、苦手意識を持たせずに読んでもらうことができます。

SNS広告媒体とその特徴

Facebook広告

実名登録が基本であり、ユーザーが登録した属性データを活用できるため、精度の高いターゲティングが可能です。
ビジネス目的での利用が多く、BtoB向けの商品やサービスの広告に向いています。
配信先が豊富なのも特徴で、Facebookのニュースフィードだけでなく、MessengerやInstagram、Facebook広告が提携しているモバイルアプリやWebサイトへの出稿（Audience Network）が可能です。

Instagram広告

主に画像や動画など、視覚的に訴求しやすいのが特徴です。Facebookと同一のプラットフォームで管理できるため、精度の高いターゲティングも可能です。
30代までの女性の利用者が多く、美容やファッション、グルメなど写真映えする商品やサービスに向いています。
広告の出稿は、Facebook広告の管理画面からキャンペーン設計を行います。
実名制のFacebookと同一のプラットフォームで管理できるので、高いターゲティング精度を誇ります。

X（旧Twitter）広告

ユーザーのフォローやいいねなどのアクションで趣味や関心を把握し、ターゲティングすることが可能です。
実名制ではないので、Facebook広告のような詳細なターゲティングはできませんが、ユーザーの趣味や関心を軸にターゲティングしていくことができます。
利用者は若年層が多く、リアルタイム性と情報の拡散性が高いため話題性のある商品やサービスなどは向いています。

YouTube広告

動画の前後や合間に広告が流れるため試聴されやすく、多くの人に届きやすいのが特徴です。非常に幅広い年齢層が利用しているため、シルバー層も含む全年齢層を対象として情報を発信できます。

LINE広告

年齢や性別問わず、コミュニケーションに利用されているのでアクティブユーザーが多く、幅広い層へ確実に情報を発信できるのが特徴です。他の広告媒体ではリーチしにくいユーザー層へのアプローチにも向いています。
シェアやリツイートといった拡散性はありませんが、友人や家族間などのコミュニケーションに用いられるためアクティブ率が高く、確実にユーザーにリーチすることができます。

SNS広告で成果をあげるための4つのポイント

ターゲットとなる人物像を明確にして、ターゲティングを設定する

まずは、広告を始める前にターゲットとなる人物像を明確にしておくことが必要です。
ターゲット層となるのはどういう属性の人たちか、どんな興味関心を持った人たちなのかイメージしておくことで、SNS広告ではユーザーのプロフィール情報や行動データを活用し、ターゲット層に的確にアプローチすることができます。
また、SNSごとにユーザー層の特徴もあるため、ターゲット層に合った媒体でSNS広告を配信するようにしましょう。

見た人にどうしてもらいたいか決めておく

ターゲットとなるユーザーに対してどんなアクションを求めるのか、SNS広告を配信する目的も明確にしましょう。
認知を獲得したい、ファンを増やしたい、お問い合わせしてほしいなど、期待するアクションを具体化していくと、コンバージョンポイントの設定やKPIの設計もしやすくなります。

目に留まる、魅力を感じてもらえる見せ方を考える

SNS広告には多種多様な配信フォーマットがあるため、目に留まりやすい見せ方を考えてクリエイティブ（広告の画像や動画）を用意しましょう。
画像と広告文以外にも、動画や複数のコンテンツをスワイプで表示させるカルーセルなどを活用し、ターゲットの目に留まる、魅力を感じてもらえるSNS広告の配信を意識することが大事です。

クリエイティブを差し替えるなど、効果をみながら最適化を図る

SNSはアクティブなユーザーが多く、1日に複数回タイムラインを閲覧するため、同じコンテンツを使用したSNS広告を配信し続けていると飽きられてしまい、成果につながりにくくなるため、同じクリエイティブをずっと使いまわすことは避けましょう。

まとめ

SNS広告を取り入れるべき理由には、今や多くのユーザーがSNSを利用しており、ターゲティングの精度が高いことや潜在層にもアプローチしやすいことなどが挙げられます。
広告が表示された回数（インプレッション数）やクリック数などのユーザーがアクションした回数によって費用が決まるため、比較的低予算から始めやすいことも、SNS広告を取り入れやすくしている理由のひとつとなっています。
SNS広告に興味がある、初めてみたいという方がいらっしゃいましたら、せひアイサポートまでご相談ください！

「ドメイン貸し」という言葉を聞いたことはありますでしょうか。
ドメイン貸しとは、「サブドメイン・サブディレクトリを貸してもらえませんか？」といった内容のもと、ドメインを貸し出すことを指します。
今回はドメイン貸しのリスクやメリット・デメリットについてご紹介させていただきます。

ドメイン貸しとは？

ドメイン貸しは「サイト寄生」「ドメインレンタル」など様々な言い方をされていますが、要はGoogleから評価されているドメイン配下のサブドメインやサブディレクトリを間借りして、アフィリエイトページなどを運営することを指します。

なぜそんなことが起こっているのか、その背景にはGoogleのサイト単位での信頼性評価を重視する、という方針が挙げられます。

Googleの評価基準はそのサイトの信頼性や権威性が大きく検索順位に影響しています。そのため、評価の高いサイトは新規サイトや個人のブログに比べて評価を得やすくなっています。
検索順位の上がりにくいページはそれらの評価の高いサイトのドメインを借りてコンテンツを運営することで順位を上げよう、という流れが生まれました。

ドメイン貸しのメリット

借りる側のメリット

まず借りる側のメリットとしては、評価されているドメインを使用できるので作成したメディアの評価がされやすい点が挙げられます。
新規にドメインを取得して運営するよりも、短期間で成果を上げることができるため、アフィリエイトコンテンツを作成して手っ取り早く大きな成果を挙げるのが目的となります。

貸す側のメリット

①何もせずとも一定のお金(インセンティブ)がもらえる
1つ目は、契約内容や形態はそれぞれ異なりますが、レンタル料として月額一定の料金の支払いがあったり(売上の30∼40％など)、売り上げた成果報酬に対して〇％のように売り上げを受け取れるというメリットがあります。

②ドメインパワーが増す
2つ目としては、貸し出して新たなメディアが作成されることで、ドメインパワーが増すこともメリットと言えます。
新たなメディアからユーザーが流れることで評価は上がり、集客に苦戦していた場合は集客力アップが期待できます。

ドメイン貸しによって考えられるデメリット

借りる側のデメリット

借りる側のデメリットとして、順位が急落する可能性が挙げられます。
そもそもドメイン貸し自体、Googleは推奨していませんので一時的に順位が上昇しても、それが永続的に続くわけではありません。

貸す側のデメリット

①親ドメインのペナルティリスク・評価の急落
デメリットの1つ目は、もし悪質サイトを展開されてペナルティを受けた場合は、親ドメイン自体もペナルティを受ける可能性があります。
そうなると評価の急落はもちろん、Webサイトからの成果が減り、企業自体の信用にもかかわってきます。

②メディアコントロールが難しい
ドメイン貸し事情として、借りる側でサイトを管理しているケースも多いので、貸す側でメディア内容のコントロールが難しい点が挙げられます。また、仮に貸す側でメディアをコントロールできたとしても管理にかかわるリソースを割く必要があるため、サイト規模が大きいものほど難しくなってきます。

③責任の所在がはっきりしない
サブドメインで運営しているサイトで問題が発生した場合（例えばユーザーからのクレームなど）、ユーザーから見たら親ドメインの会社が運営しているように見えてしまいます。その場合クレームが親ドメインの会社に行きかねません。

まとめ

関係ない第三者がドメインを借り受け、サブディレクトリに寄生してアフィリエイトを構築して検索上位に表示するのは、Googleが嫌うブラックハットなSEOです。
ただ残念ながら、現在の検索アルゴリズムでは上位表示によって稼げているため、抑制が効いていない状態です。
そのため、関係ない第三者にドメインを貸している運営者も対応が求められています。
このまま放置すれば、本体サイトの信頼性を失う上にGoogle検索でもペナルティも受けかねません。

ドメイン貸しは、中長期的に見るとドメイン評価が下がるリスクがありますので、目先の利益を優先してむやみにドメイン貸しを行うことは避けましょう。

ホームページにあるブログ、上手く活用できていますか？
ブログの更新は、この会社がきちんと稼働していることがアピールできますし、またSEO対策にもなります。
しかし、定期的に更新しようとした際によくあるのが「ブログのネタ切れ問題」。
今回は、ブログを更新していく上でのブログネタの探し方や書くときのポイントについてご紹介していきます。

ブログを更新するメリット

そもそもブログを更新していくとなにかいいことがあるの？と思われる方もいらっしゃるかもしれません。
そこでブログを更新するメリットについて、いくつかご紹介します。

企業のブランディングになる

ブログで有益な情報を提供し続けることで、企業のイメージを向上させることが可能です。
定期的に有益な情報を発信すれば、顧客やユーザーからの信頼関係が向上してイメージアップにつながります。
例えば、IT関連の会社の場合、「ITコラム」や「テクノロジー」についてのブログ記事を更新することで、お客様の疑問を解決するきっかけや、自社をアピールする場になる可能性があります。
また、企業が提供する商品やサービスを取り上げた内容を定期的に取り入れることで、提供する商品やサービスへの理解を深めることもできます。

広告ツールになる

企業のホームページは何度も訪れることはありませんが、企業ブログは記事を更新し、有益な情報を掲載することで何度も訪れてもらえます。
企業ブログへのアクセス数が増えるたびに、企業の広告ツールとしても貢献が可能です。

SEO対策になる

ブログ記事に特定のキーワードやリンクを含めることで、検索エンジンの検索結果ページ（SERP）の上位にブログが表示されるようになります。
また。検索結果ページの上位に表示されれば、Webサイトへの訪問者が増える可能性が高まります。

ブログを書くときに気をつけたいポイント

目的を明確にする

まず、ブログを書くときには「目的を明確」にしましょう。前述したメリットをそのまま目的にするのも一つの手です。
「採用」や「同業他社との差別化」などブログを書く目的は様々あります。
例えば、「一緒に働く人を増やしたいという目的」ならば、社内の雰囲気がよく分かる記事を投稿すれば、就職希望者の増加につながるかもしれません。
このように、何を目的にするかをまず決めることで、その企業に合ったブログ記事を書くことができるようになります。
まずは目的を明確にしてから、記事のテーマを決めて書き始めるのがよいでしょう。

ターゲットを明確にする

書いたブログを誰に読んで欲しいのか、ターゲットを詳細に設定することでより具体的にどのような記事を書いたら良いのかが分かるようになります。

企業の色に合った文体にする

「どんな企業であるとアピールしたいか？」に合わせて、文体を統一するのもオススメです。
例えば、高級アパレルブランドのブログに「新商品が入荷したよ！」という記事がアップされたら少し困惑すると思います。
自社のブランディングの方向性に合わせて文体も統一すると、読みやすく頭に入ってきやすいブログになります。

ブログネタの探し方

検索キーワードから需要を探る

サイトのアクセスを解析した際に出てくる検索キーワードから、ユーザーが何を知りたいのか知ることができます。
また、検索キーワードで表示上位になるとサイトを閲覧する人も増えるので、検索キーワードからテーマを決めるのは、SEO対策的にも有効です。

各部門にあった問い合わせを基にする

各部門にあった問い合わせを記事にするのもひとつの手です。
問い合わせがあったということは、その情報を知りたいと思っている人が他にもいるかもしれないということになりますので、その問い合わせを深く掘り下げて記事を作成するとよいでしょう。

過去の記事のリライト

ユーザー目線で考えると、古い情報を信じても大丈夫か不安になると思うので、新しくなった情報はどんどん更新していくのがよいと思います。
昔の記事を読み返してリライトできそうな内容でしたら、ぜひ最新情報等を追記した上で記事にしましょう。

まとめ

今回は企業ブログの書き方のポイントやネタ探しについて、ご紹介しました。
オンライン上での定期的な情報発信や広告ツールとしてブログを活用することで、様々な宣伝効果につながります。
また、ユーザーの悩みや疑問を解決するような記事の更新を続けることで、信頼関係を築くことも可能です。
ぜひお知らせやブログを活用してみましょう。

補助金や助成金は、国や自治体が産業振興や雇用の推進、地域活性化などに貢献する事業に対して交付する資金のことを指します。
潤沢な資金が用意しづらい場面が多い中小企業や個人事業において、有用な資金調達手段の一つです。
新潟県燕市、三条市を中心に現在実施されている補助金・助成金の一部をご紹介します。

踏み出せ！農業！スタートアップ事業

農業の担い手を確保するため、新規就農希望者が就農に向けて必要な研修・資格取得や、農業に新規参入する人が農地の取得に必要な経費の一部を支援します。

新規参入者農地取得支援補助金

農業に新規参入する際の経営開始に向けた初期段階のサポートをするため、農地の取得に必要な経費の一部を支援します。
【補助対象者】
市内在住で65歳以下の新規参入者
【補助対象経費】
農業への新規参入に必要な農地の借り受けに係る賃借料
(注意)他の公費補助事業との重複交付は不可
【支援内容】
補助上限額：30万円
補助率：2分の1

農業技術習得支援補助金

燕市内で農業に興味を持っている人が新規就農に向けて行う研修等に必要な経費の一部を支援します。
【補助対象者】
市内在住で65歳以下の新規就農希望者
【補助対象経費】
農業技術習得のために必要な研修等に係る受講料・参加料・交通費等
(注意)他の公費補助事業との重複交付は不可
【支援内容】
補助上限額：10万円
補助率：2分の1

農業体験支援事業

稲作、野菜、果樹、花きなど主要作業を体験させてくれる農家さんを募集中です。
農家ではない人に農業を知ってもらい、これからの農業を担う新たな人材を発掘・育成しませんか。
【補助対象者】
市内在住の農業者
【補助対象経費】
農業体験会の開催
【支援内容】
1回の開催につき1万円

【実施機関】燕市
【詳しくはこちら】
https://www.city.tsubame.niigata.jp/kogyo/nogyo/3/10019.html

まとめ

新潟県燕市、三条市を中心に実施している補助金・助成金の一部をご紹介しました。自身の事業で該当する補助金・助成金などがあれば、積極的に申請を検討してみてください。
※申請期間が設けられているものもあります。自身が申請する段階で、まだ申請期間内であるかを確認するようにしてください。

インターネットを使っているとたまに「LP」という単語を見かけることはありませんか？
LPとは、ランディングページ（Landing Page）のことで、直訳すると「（訪問者が）初めに着地するページ」のことです。
広い意味だと、リンクやWeb広告、検索エンジンなどから流入してきたユーザーが最初に閲覧するWebページ全般のことを意味します。狭義の意味では、申し込みや問い合わせなどのアクションを誘導するために、商品・サービスの紹介を1ページほどでまとめたWebページのことです。
今回は、後者の商品やサービスの紹介をしているページについて解説していきます。

LPの目的や特徴

LPはサイトを訪問したユーザーに「購入」「お問い合わせ」「資料請求」などの行動をしてもらうために作成します。最終的な成果であるコンバージョン（CV）を強く意識して作られるのが特徴です。

通常のWebサイトは幅広い情報をユーザーに理解してもらうことが目的となっているため、サイドメニューを表示させたり商品やサービスを詳しく説明したりします。
しかし、LPはコンバージョンに直結することを目的にしているため、購入を後押しするようなボタン配置やユーザー心理に訴えるデザインなどに工夫しています。

LPを作成するメリット

コンバージョンの向上が見込める

LPはコンバージョン（CV）を得ることに特化して情報をコンパクトに集約しているため、何かしらの興味・関心を持った訪問者に適した内容となっています。
ターゲット層やニーズを想定できることから消費者心理に沿った内容を制作しやすく、CV率を高められることがメリットのひとつとなっています。

離脱者が少ない

LPには通常リンクを設けないため、離脱者が少ないことも特徴のひとつです。
売りたい商品を1つに絞って紹介しているため比較検討の迷いが生じにくく、離脱者を最小限度に抑えられます。

理想的な順番で情報を伝えることができる

LPは縦長の1ページで構成されます。下にスクロールしてもらうことで、
・「こんな悩みはありませんか」（注意喚起）
・「この商品のメリットは○○」（解決策をアピール）
・「今なら割引中」（購入の後押し）
などのように、注意や興味を高める理想的な順番で情報を伝えられます。

効果的なLPにするためのポイント

ユーザー視点を忘れない

自社が伝えたい情報ばかりを掲載すると、訪問者に先を読みたいと思ってもらえません。
キャッチコピーや共感部分で関心を引きながら、訪問者が得られる利益をきちんとページ内で説明しましょう。
ここで気を付けることは、商品自体を訴求するのではなく、商品によって得られる利益を強調することです。
ユーザーから見て何が知りたいのか、気になるのかを考えてLPを作成することが大事になります。

スマホ対応をきちんと行う

現在のインターネットを利用しているデバイスのうち、約7割を占めているのがスマホ経由のアクセスです。
特に若年層をターゲットにする場合や、SNS経由での流入を見込む場合などは、スマホ対応が必須となります。
スマホでも快適な表示速度や、文字が途中で途切れないようするなどに配慮していないと、訪問者がストレスを感じてしまいます。
見る人がストレスを感じずにページをスクロールできることも意識しましょう。

入力フォームが最適化されていない

入力フォームの使い勝手が悪いとCVは向上しません。
郵便番号で住所入力をサポートしたり、必須項目と任意項目をはっきりと表示させたりするなど入力の手間をできるだけ省けるようにしましょう。

まとめ

LPとは、申し込みや問い合わせなどのアクションを誘導するための商品・サービスを紹介したWebページです。
ランディングページはデジタル広告には欠かせないツールとなっており、訴求効果を出すことができるため、クロージングツールとして利用できます。
LPはCVに直結するため、目的やペルソナに合わせたデザインと構成を検討しましょう。
また、LPと広告を組み合わせて運用することも効果的となります。LPや広告などに興味がありましたら、ぜひアイサポートまでご相談ください。

インターネットでネットショップや調べものをした際に、ホームページにアクセスするとCookie（クッキー）の使用の同意を求められることが多くなってきています。
そもそもCookieってなに？使用同意って必要なの？と思われる方もいらっしゃると思います。
そこで今回はCookieとは何か、使用同意のポップアップの意味などについてご紹介させていただきます。

Cookie（クッキー）とは

Cookie（クッキー）とは、WebサーバがWebブラウザに送信する制御情報の一種で、ブラウザが動作しているコンピュータに永続的に記録・保管されるもので、閲覧者の識別などに利用されています。

よく見かけるのは、ホームページにログインする際にIDとパスワードを入力した場合、このホームページにCookieが使用されていると、次回以降ログインするときは１度入力した情報が登録されているため、スムーズにログインができるようになります。
また、ECサイトでは商品を一度カートに入れて一時離脱しても、サイトに戻ってきたときにカートに入ったままになる、という場面でもクッキーが使用されています。

Cookieには「1st Party Cookie（ファーストパーティクッキー）」と「3st Party Cookie（サードパーティクッキー）」の２種類が存在します。
ファーストパーティCookieはアクセスしたサイトの運営元が発行しているCookieで、サードパーティCookieはサイト運営元以外の第三者が発行しているCookieという違いがあります。

例として、
あるネットショップで商品をカートに入れた後に別サイトへアクセスし、また戻ってきた際にそのままカート内に表示されているのは、ファーストパーティCookie。
サイトを離脱した後、別のサイトや検索エンジンを閲覧した際に先ほどカートに入れた商品の広告が表示される、というのはサードパーティCookieを使用しています。

Cookie（クッキー）とGDPRについて

そんなサイト運営元以外の第三者が発行しているサードパーティCookieの使用について、近年欧州をはじめとする国々でプライバシー保護の観点から規制を厳しくする動きが強まっています。

GDPRでは、Cookieの持つログインIDやメールアドレス、IPアドレス、Webサーバとの接続情報は、保護するべきプライバシー、すなわち「個人データ」であると定めているため、GDPRの規則は、Cookie自体の収集や活用に大きな影響を及ぼします。
GDPRは、個人データの収集、移転、保管等、データの取扱い全般を規定した規則であり、罰則による想像を絶する金額の制裁金を科す裁定が、今現実のものとなっています。

日本国内の動きは欧米に比べて遅れてはいるものの、2023年6月に施行された改正電気通信事業法によってサードパーティCookieデータを含む利用者情報を第三者に提供する場合に、「関連情報を事前にユーザーに通知」「事前にユーザーの同意を取得」「後から拒否できる仕組み」のいずれかに対応することが義務付けられました。

Cookie使用同意のポップアップは必要？

国内の規制では前述の通り、2023年6月に施行された改正電気通信事業法により、サードパーティCookieデータを含む利用者情報を第三者に提供する場合には通知・同意取得・後から拒否可能のいずれかの仕組みで対応することが義務付けられています。
しかし、必ずしもポップアップやバナーの設置といった方法を取る必要はありません。

特にキャンペーンの応募サイトなどでは一般的に個人情報の取り扱いや応募規約などを説明するページが設置されていたり、それらに同意するかどうかを問うチェックボックスが設置されていることが多く、Cookieの使用同意についても同様に同意の有無をキャンペーン参加時に取得するという方法でも問題ないとされています。
応募規約ページなどの設置が難しい場合にはポップアップやバナーを掲載することでユーザーへ通知・同意取得・後から拒否できる仕組みのいずれかで対応する事が必要です。

また、日本国内だけでなく海外からのアクセスもあるサイトでは、サードパーティCookieの使用同意のみならず、ファーストパーティCookieの使用についてもユーザーへの通知や使用同意を取得することが必要となる場合があるため注意が必要です。

まとめ

Cookie使用同意のポップアップやバナーはユーザーの範囲や発行するCookieの種類などによって適切に判断して設置する必要があります。
インターネットは個人の生活と切っても切れないほどに普及しています。だからこそ「個人」に紐づけられるデータの取り扱いには十分注意を払い、各サイトに合った情報セキュリティ対策をしていきましょう。
アイサポートでは様々なセキュリティ対策のご相談も受け付けております。何かお困りごとがございましたら、お気軽にお問い合わせください。

株式会社アイサポートは、
燕三条地場産業振興センターで開催される「燕三条ものづくりメッセ2024」に出展します。
「燕三条ものづくりメッセ2024」は燕三条の特徴的な製品や、金属を中心とした加工技術、加工機械などが一堂に会する展示会です。

開催期間：2024年10月24日（木）～25日（金）
会場：燕三条地場産業振興センター・メッセピア・リサーチコア
出展ブース：Area03 03-113
詳しくは公式サイトをご覧ください。
皆さまのご来場を心よりお待ち申し上げます。

ChatGPTは、対話形式でAIが人間の質問に回答するジェネレーティブAI（生成系AI）の一種です。2022年11月にリリースされて以降、急速に利用者が増え、多くのメディアで取り上げられています。
無料で利用できる革新的なサービスとして注目を集め、生成した文章の見事さや人間味のある回答がSNSなどで大きな話題となりました。
今回はそんなChatGPTの基本知識から活用方法について、改めてご紹介したいと思います。

ChatGPT（チャットGPT）とは？

ChatGPT（チャットGPT）とは、ユーザーが入力した質問に対して、まるで人間のように自然な対話形式でAIが答えるチャットサービスです。2022年11月に公開されて以来、回答精度の高さが話題となり、利用者が急増しています。
イーロン・マスク氏をはじめとした実業家たちが出資している人工知能の研究開発機関「OpenAI」により開発されました。

ChatGPTは、小説の自動生成やゲームでの会話を生成する用途で開発された、「GPT」という言語モデルがベースとなっており、与えられたテキストの指示に対して自然言語を生成します。インターネット上にある膨大な情報を学習し、複雑な語彙・表現も理解できるのが特徴です。

ChatGPTの使い方

ChatGPTはメールアドレスを登録すればだれでも無料で手軽に利用できます。
また、2023年5月にはChatGPT公式の日本版iOSアプリ、7月にはAndroid版のアプリがそれぞれリリースされ、PCブラウザはもちろん、スマートフォンアプリでも利用できるようになりました。

ChatGPTは基本無料で利用できますが、「ChatGPT Plus」という有料プランも存在します。
ChatGPT Plusとは「GPT-4」を搭載したChatGPTの最新モデルのことを指します。ChatGPT Plusは、無料版に搭載されているGPT-3.5と比較して遥かに性能が高く、「AIに対する認識を再び更新した」と多くの人々が評価しています。
GPT-4ではテキストのみではなく、画像とテキストが入力可能で、回答も高度な推論や複雑な指示の処理能力が強化されています。
また有料プランでは無料以上の機能を備えており、無料が混雑している時にも快適な応答を得られるなど、様々な優先機能が利用可能となっています。

ChatGPTで何ができるのか

ChatGPTは、インターネット上に存在する過去の情報を学習しています。
そのため、歴史的な出来事やプログラミング、数学などの知識が回答できます。また、小説の続きや台本の作成といった文章生成や、テキストの要約・翻訳も可能です。
そのほか、インターネット検索で調べられる内容全般について回答できます。
様々なことが可能なChatGPTでも、できないこと（苦手なこと）もあります。
できること・得意なことも含めてご紹介させていただきます。

ChatGPTでできること・得意なこと

・日常会話
・テキスト翻訳
・文章の要約
・テキストやコードの添削
・メール文作成
・企画書作成
・プレゼン資料のひな形作成
・プログラミング（マクロ、Python等のコード生成）
・表作成（関数作成）
・炎上リスクの判断

ChatGPTでできないこと・苦手なこと

・正確な事実のリサーチ
・正確な演算
・URLの参照
・直近のできごとに関する質問への回答
・デジタル化されていないアナログ情報

まとめ

ChatGPTは、膨大な量の情報を学習し、人間のように自然な対話ができるAIチャットサービスです。
ChatGPTのようなチャット形式で質問し、知りたい情報を得られるサービスが普及することで、従来のような検索エンジンを利用する人が減少すると予測されています。
近い将来、検索を取り巻く環境や広告をはじめとしたビジネス環境は、大きく様変わりしている可能性があります。今から情報収集を行い、いろいろな変化をいち早く確認し皆様にお伝えできるようにしていきたいと思います。

Webマーケティングは実施して当たり前の風潮が生まれている現在、集客目的でホームページを作ろうかと検討している経営者の方がたくさんいらっしゃると思います。
しかしホームページは、ただ作れば良いというわけではありません。
ホームページを制作する背景には、自社のサービス申し込みやお問い合わせなどの目的が必ずあると思います。その目的を達成するためには、見込み客をホームページに集客する必要があります。
今回は、集客に強いホームページについて、その特徴やポイントについてご紹介します。

集客できるホームページの特徴

まず初めに集客できるホームページの特徴についてご紹介いたします。

ターゲットが定まっている

集客に強いホームページは「誰に向けた情報か」が明確になっています。
ホームページは、自社のサイトに訪れるであろうターゲットを想定し、そのターゲットが求める情報を提供し続けなければなりません。ターゲットの年齢層や性別などが明確でなければ、一貫した情報を提供するのは難しく、離脱につながってしまいます。

SEO対策を行っている

集客に強いホームページを作るためには、Google検索からの流入が欠かせません。
GoogleやYahooといった検索エンジンは老若男女問わず大勢の人が利用しているため、検索エンジンで上位に自社ホームページを表示させることができれば、非常に多くの人にアプローチできます。
検索結果の上位を目指すためには、SEO対策を実施しなければなりません。

分かりやすく使いやすい

集客できるホームページには、分かりやすく使いやすくなっているという共通点があります。
「ユーザビリティが高い」とは、例えば「サービスや料金内容がわかりやすい」「すぐにお問い合わせができる」など、ユーザーにとって使いやすいサイトになっているということです。
自社の商品やサービスに興味を持ってもらえたとしても、知りたい情報を見つけられなかったり、申し込み方法がわかりづらかったりしたら、見込み客を失ってしまうかもしれません。
ホームページに訪れた人がスムーズに購入や問い合わせに進められるよう、わかりやすいコンテンツ設計が大切です。

集客に強いホームページの作り方

1：目的を設定する

まずは自社の商品を購入してほしい、資料をダウンロードしてほしい、問い合わせを増やしたい…などといったホームページを作成する目的を明確にしましょう。
何を目的にするかによってホームページの構成は変わってきます。売上に直接つなげたいのであれば、お問い合わせや購入ページまでの導線をわかりやすくすることが必要になってきます。

2：ターゲットを明確にする

目的が設定できたら、ホームページに訪れてほしいターゲットを明確にしましょう。
例えば、性別や年齢、年収などを設定します。
ターゲットが男性なのか女性なのか、20代なのか60代なのかで好みのデザインが異なります。
若い人向けであれば見栄えの良さが重要かもしれませんし、シニア層向けであれば、デザイン性よりもシンプルでわかりやすいサイトがいいかもしれません。

3：キーワードを設定する

ターゲットが決まったら、SEO対策のために、検索されるキーワードを設定しましょう。
キーワードは、ユーザーが検索しそうな悩みや商品をほしい人が検索するであろう語句を選定します。

4：ページ構成を決めて、コンテンツを作成する

キーワードを設定したら、ユーザーが悩みを解決できるようホームページの構成を決めましょう。
コンテンツは、ターゲットの悩みを解決できる情報であることが大切です。商品やサービスによっては、口コミや画像・動画などを用意するとよいでしょう。

5：最新情報を更新する

ホームページは、いつでも最新情報が公開されている状態にしましょう。情報が更新されていないと、本当に運営しているのかといった不信感につながり、商品・サービスに興味を持ったユーザーを取りこぼしてしまう危険性があります。
ホームページは作って終わりではなく、作った後も更新し続けることが大切です。

ホームページで集客するコツ

お知らせなどの記事を更新する

自社のサービスの使い方や新情報など、ユーザーに役立つ情報を発信することで、サイトのファンを育成することができます。
お知らせなどの記事を充実させると、まだ商品そのものに関心がない見込み客の集客も期待できます。
より広い層にリーチできるため、EC・ポータルサイトであっても記事の更新は有効です。

SNSを一緒に運用する

X（Twitter）・Facebook・YouTubeなどのSNSアカウントの開設・運用も並行して行っていくのもおすすめです。
定期的に見込み客が興味のありそうな情報を発信し、フォロワーを獲得できれば、SNSからホームページへの流入も期待できるようになります。
またSNSは拡散力が強いため、コンテンツの拡散によってさらに新しい顧客を獲得できる可能性があります。

広告を活用する

自社の商品・サービスを多くの人に広めたい場合は、広告の活用も検討してみてもよいでしょう。
Googleの検索結果に表示されるリスティング広告やWebサイトやアプリ上にテキスト・画像・動画で表示されるディスプレイ広告、各SNSで表示されるSNS広告など、ターゲットに合わせたプラットフォームに広告を出すことで集客が見込めます。
広告の出稿は有料となっているため、予算に合わせて検討してみてください。

まとめ

集客に強いホームページを作るのはそう簡単ではありません。目的を明確にしたうえで、デザインだけでなく集客・成約につながる戦略と設計が必要になります。
何となくホームページを作成するのではなく、目的の整理から達成したいゴールを定めた上で、適切なホームページを作成し、運用できるようにしましょう。