新潟県内（三条市・燕市・長岡市・新潟市等）の企業の皆様、ホームページ制作、Webコンサルティング、アクセス解析、SEO、キーワード広告等はお任せください。

近年AI技術が進んでおり、さまざまなサービスが開発されています。自動車の自動運転やお掃除ロボットなどAIは身近な存在になり始めています。そんな中、OpenAIが開発したAIチャットボット「ChatGPT」が昨年11月に公開され、最近ネット上で話題になっています。
今回は最新AI技術を使用した「ChatGPT」についてご紹介したいと思います。

ChatGPTとは

ChatGPTは、イーロン・マスク氏やマイクロソフト社が出資するOpenAI社が2022年12月1日に発表したチャットアプリケーションのサービスです。
チャット画面に質問文を打ち込むとAIが回答してくれるサービスで、人間の質問文の意図をくみ取り、端的な回答を返すのが特徴です。さらにその回答文は、まるで人間とやりとりしているかのように自然な表現となっています。
AIとは思えないほどの高い回答能力が話題を呼び、公開からわずか6日後にはユーザー数が100万人を超えました。
今のところ無料トライアルとして利用できますが、今後有料化される可能性もあります。

ChatGPTのできること

会話形式でのチャット

ChatGPTに質問をすると、まるで人間が書いたような文章で回答を得ることができます。大規模な言語データを学習し、最適化するプロセスを反復することで、ChatGPTは人間のようなスムーズな文章が書けるように設計されています。

プログラミングコード作成

プログラミングに関する高度な会話も可能なため、チャットを通じてChatGPTとプログラミング作成をすることができます。ChatGPTはコードのバグ（誤り）の検出やコードレビューも可能です。

ChatGPTの問題点

創造性の欠如

ChatGPTは大規模なデータを学習しており、学習した内容を当たり障りなく返答します。そのため、創造性のある回答は得られないでしょう。実際にChatGPTに未来のことを尋ねても、「未来の予測はできません。」という回答が返ってきます。

情報が不正確

ChatGPTは人間のように自然な文章を書けますが、情報が不正確な場合があります。実際にプログラミングのQ&Aサイトとして知られる「Stack Overflow」はChatGPTで生成したテキストの投稿を一時停止しました。ChatGPTはわからない質問に対しても、不正確な情報を自然な文章で回答してしまう問題があります。

まとめ

ChatGPTは調べたいワードを入力するだけで、自然な文章で回答が得られる便利なツールです。まだ回答の情報が不正確という問題がありますが、今後の開発により情報の精度が上がると、生活に欠かせない存在になるでしょう。
今後AIは私たちの生活や仕事に浸透し、欠かせない存在になることが予想されます。その最初の一歩としてChatGPTを使ってみて、AIを体験してみるのも良いと思います。

補助金や助成金は、国や自治体が産業振興や雇用の推進、地域活性化などに貢献する事業に対して交付する資金のことを指します。
潤沢な資金が用意しづらい場面が多い中小企業や個人事業において、有用な資金調達手段の一つです。
新潟県燕市、三条市を中心に現在実施されている補助金・助成金の一部をご紹介します。

イノベーション加速化補助金(デジタル技術活用事業)

デジタルビジネスニーズの事業化に取り組む中小企業者等を支援します。
【補助対象事業】
ECサイト等のWeb販売サイトへの出店事業
【補助対象者】
市内に事業所を有する中小企業者等
【支援内容】
上限額50万円
補助率2分の1以内
【実施機関】長岡市
【詳しくはこちら】https://www.city.nagaoka.niigata.jp/sangyou/cate01/subsidy/digital.html

新潟市中小企業生産性向上・グリーン設備投資補助金

市内に工場等を有する中小企業者（製造業、新聞業、出版業）が、事業の高度化及び拡大並びに継続を図るため設備を取得する場合において、当該中小企業者の生産性の向上に加え、脱炭素化に向けた取り組みを支援し、もって本市産業の競争力強化を図ることを目的します。
【対象業種】
市内の工場等（日本標準産業分類に掲げる製造業、新聞業、出版業に属する業の用に供する事業所）に設備投資を行う中小企業者
【対象設備】
・事業の用に直接供する所得税法施行令又は法人税法施行令（固定資産税の償却資産）の「機械及び装置（第2種）」に該当するもの。
・他の市の制度により補助金の交付を受けようとする設備ではないこと。
・国、県その他の地方公共団体又は産業支援機関の制度により補助金の交付を受けようとする同一の設備でないこと。
【支援内容】
交付要件によって変動
【実施機関】新潟市
【詳しくはこちら】https://www.city.niigata.lg.jp/business/kigyo/toshi/seisannsei-hojo.html

まとめ

新潟県燕市、三条市を中心に実施している補助金・助成金の一部をご紹介しました。自身の事業で該当する補助金・助成金などがあれば、積極的に申請を検討してみてください。
※申請期間が設けられているものもあります。自身が申請する段階で、まだ申請期間内であるかを確認するようにしてください。

近年急激な盛り上がりを見せているSNSプラットフォームのTikTok。
TikTokとは、短尺の動画をシェアできるスマートフォン向けのサービスで、SNSの1つです。そんなTiktokにも広告が存在します。
今回はTikTok広告を活用してみたいけど、そもそもTikTok広告はどんなものなのか、どこに広告が出るのかといったことをご紹介したいと思います。

TikTok広告とは

TikTok広告では動画での広告配信が行われます。ウェブサイトとアプリでプロモーションすることができますので、ウェブサイトからの申し込みや特定の商品の販売促進、アプリDLの促進に活用することができます。
TikTok広告には大きく分けると3つの特徴があります。

ユーザーとコンテンツとのマッチング

高度な機械学習の技術により、ユーザーごとの興味とコンテンツを高い精度でつなげることが可能になっています。
実際にTikTokを利用してみると、利用すればするほど自分好みのコンテンツがレコメンドされフィードに流れてくるのが体感できます。

圧倒的なデータ量

TikTokは世界約150カ国で利用されており、世界の利用者数は10億人を突破しており、日本国内の月間アクティブユーザー数も約950万人と日本だけでなくグローバルで人気のアプリケーションとなっています。
TikTok広告では、ユーザーの閲覧データや動画のデータ、広告のデータ、ユーザー環境などのビックデータをグローバルで蓄積しており、それらをより効果的な広告配信を実現するためのモデリングに活用しています。

広告に興味を持ってもらいやすい

TikTokに来るユーザーは「何かおもしろいものはないかな～」といったモチベーションでの利用が多く、特定の目的を持たずに色々な情報に接しています。
他のSNSは基本的に「フォロワーの投稿を閲覧する」のが主流でした。しかしTikTokは偶然見かける未知の動画との出会いが醍醐味といえます。

TikTok広告の種類・配信面

TikTok広告には「ハッシュタグチャレンジ広告」、「起動画面広告」、「インフィード広告」の3種類があります。

ハッシュタグチャレンジ広告

ハッシュタグチャレンジ広告は、TikTok内でハッシュタグ（＃〇〇）を設定し、そのハッシュタグにちなんだ動画を作成したり、投稿を促したりする形をとった広告です。
ユーザー参加型で参加のハードルが低いため高いエンゲージメントの獲得が期待できます。
ページトップにバナー、アプリ内にコンテンツのページを設定することで多くのユーザーに働きかけることが可能です。
ただしデメリットとして起動画面広告やインフィード広告を含めたプランとなっているためにコストが高くなっています。

起動画面広告

起動画面広告とは、アプリを起動した際に表示される広告です。画像・GIF画像・GIFアニメーションの3種類をそれぞれ画像は3秒、GIFは3〜5秒の間表示することができます。
広告が全画面に表示されるため非常に訴求力の高い広告である一方、デメリットとして一日一社限定のために広告枠を確保することが厳しく、コストがかかってしまいます。

インフィード広告

インフィード広告とは、通常の投稿と投稿との間に表示される広告です。通常の投稿と同様に5〜15秒間、表示させることができます。
通常投稿の一連の流れの中に表示されるため、「広告感がない」ユーザーに広告を見せられているというストレスを与えずに済むメリットがあります。また、通常投稿と同様に「いいね！」「コメント」「シェア」を行うことができ、新たな層へのアプローチや多くのユーザーへのリーチが期待できます。

TikTok広告のメリット

広告クリエイティブも見てもらえやすい

TikTokユーザーは、新しい情報に対してオープンマインドなのが特徴です。そのため、他のプラットフォームに比べて「広告クリエイティブもつい見てしまう」というユーザーが多いのがメリットです。

投稿への反応がよくリアルでの行動につながりやすい

TikTokのコンテンツは他のSNSに比べて反応されやすいのも特徴です。商品・サービスがTikTokで紹介されると実際の購買行動にもつながっています。

まとめ

若者向けのイメージがあるTikTok広告。
「馴染みがなくなんとなく怖い…」と感じる方もいるかもしれませんが、コツをつかめばユーザーの心を掴み効果的な広告配信ができます。
実際に出稿する場合は、商材や予算に応じて最適なターゲティング・クリエイティブを組み合わせる必要があります。
少しでもTikTok広告に興味がありましたら、ぜひお気軽にご相談ください。

ネットショッピングを利用する際に使用する決済方法の一つである「後払い決済」。
購入代金を後から支払うことができる後払い決済サービスの認知度や利用状況について、株式会社メルペイが調査した結果を公表しています。
今回は後払い決済についてどのくらい利用されているのかなどについてご紹介したいと思います。

引用元：https://jp.merpay.com/news/2021/03/bnpl_survey/

後払い決済サービスの利用状況について

後払い決済サービスは、約4人に1人が利用

商品の購入やサービスを利用する際に、普段使用している決済手段として23.3％が後払い決済サービスと回答し、約4人に1人が利用していることがわかりました。

「コロナ禍で利用頻度が増えた」50%超

新型コロナウイルス感染症拡大の前（2020年1月頃）と現在を比べ、50.5％と過半数がキャッシュレス決済（電子マネーやQRコード等決済）や後払い決済などを利用する頻度が増えたと回答しています。
年代別に見ると10代男性が51.3％、10代女性が52.5％、20代男性が57.5％、20代女性が58.8％と特に10代、20代の変化が大きいことが判明しました。

後払い決済サービスの認知・利用率・メリットについて

認知度・利用度率「NP後払い」が1位、「メルペイスマート払い」が続く

「NP後払い」が認知（32.4％）、利用（25.6％）とももっとも高いことがわかりました。「メルペイスマート払い」は、これに次いで、認知（29.5％）、利用（17.0％）ともに2番目に高かったです。
さらに、年代別の後払い決済サービスの認知・利用を比較すると、10代・20代の約36％が「メルペイスマート払い」を認知しており、若年層の利用や認知率がもっとも高いことがわかりました。

利用者の感じているメリット

非利用者のうち29.3％が「利用金額を把握しにくいから」という理由で後払い決済サービスを利用しないと回答する一方、利用者のうち23.3％が「利用金額を把握しやすい」ことがメリットだと考えていることがわかりました。
非利用者の懸念点である使いすぎの不安に関して、利用者と認識のギャップが大きく、今後、実際に利用することで印象が変わっていく可能性があることがわかります。

各決済サービスの継続利用をするかどうか

後払い決済サービス利用者・非利用者に、商品購入をする際、今後も利用を継続したい（新たに利用してみたい）決済手段について質問したところ、後払い決済サービスに関して利用者の36.5％が継続利用意向がある一方、非利用者の新規利用意向は3.3%と最も低い結果となりました。
今後利用者と非利用者の認識のギャップが解消されることにより、他の決済手段に比べて利用率が拡大する可能性が高まると思われます。

後払い決済サービスの利用シーン・利用金額・利用者の傾向

「生活必需品購入など」の購入が上位に

後払い決済サービスを利用するタイミングについては、クレジットカード保有者（62.8％）、非保有者（60.2％）ともに「日常の生活必需品などの買い物」がもっとも多い回答になりました。
一方で、クレジットカード非保有者は「英会話など学習系のサービス利用」や「旅行、映画やイベントやライブなど趣味体験のため利用」の項目でクレジットカード保有者より後払い決済サービスを利用する割合が高く、日常生活以外の体験消費での利用が多い傾向であることがわかりました。

後払い決済は、少額決済で利用される傾向

後払い決済サービス利用者のうち、クレジットカード保有者について、クレジットカードと後払い決済サービスの利用金額について質問したところ、クレジットカードの平均月間利用金額が1〜3万円未満という回答がもっとも多いのに対し、後払い決済サービスは3,000円未満との回答がもっとも多く、少額な決済において後払い決済サービスを併用していることがわかりました。

情報感度の高い利用者が後払い決済を利用

後払い決済サービスの利用者が非利用者に比べて「流行に敏感である」が19.8％高く、情報感度の高い利用者が多いことがわかりました。

まとめ

コロナ渦の影響もあり、EC市場における後払い決済サービスの利用頻度は増えてきています。新型コロナウイルスによる感染拡大の影響によって、EC市場そのものが成長を加速させており、それに応じて各種の新たな決済サービスが浸透してきています。
時代の流れに乗り遅れないよう、常日頃から情報収集を行い、柔軟に対応できるようにしていきましょう。

複数の宛先へのメール配信を効率化するためのメール配信システムと、複数のチャネルにまたがりマーケティング活動を自動・効率化するためのMAツール。
どちらもメールマーケティングを行えるシステムになっていますが、それぞれ特徴やメリット・デメリットが異なっています。
今回はメール配信システムとMAツールの違いについてご紹介したいと思います。

メール配信システムについて

メール配信システムとはメールを複数の宛先へ一斉に送り、そのメールの開封や本文内のURLクリックといった読者の反応から効果測定を行えるシステムです。

特徴

・メールの自動配信
事前に作成したメールを指定した時間に送信することができます。
登録者全員に予め決められた時間に配信の予約を行える「予約配信メール」や、ユーザーの属性によって段階的にメールを送る「ステップメール」などがあります。
・HTMLメール／テキストメール
Webサイトのようにグラフィック化された「HTMLメール」だけでなく、テキストのみで構成される「テキストメール」も活用できます。
・メールに関する顧客の反応の効果測定
メール配信システムから送信したメールの開封率や、記載されたURLのクリック率などを測定することができます。
顧客がメールのどの部分に興味・関心があるかなどを確認することが可能です。

メリット

MAツールでももちろんメール配信は行えますが、多機能ゆえに操作が複雑な場合があります。
メール配信のみ行う場合は、メール配信に関する機能のみに絞られている方がシンプルで分かりやすいです。
メール配信に特化しているが故にシンプルな機能のメール配信システムは、多機能のMAツールよりも費用が割安な傾向にあるのも大きなメリットです。

デメリット

メール配信システムで実施できるのは、これまでに獲得したメールアドレスに対するマーケティング活動でしかありません。メール以外でのチャネルのリード管理はできないので、複数のチャネルにまたがったデジタルマーケティングの管理や自動効率化などはMAツールが適しています。

MAツールについて

MAとは、Marketing Automation（マーケティングオートメーション）の略で、主にインターネットを介したマーケティング施策を管理・自動化するツールです。

特徴

・リード管理
従業員がバラバラに持っていた名刺などを一元管理し、見込み客のデータベースを作り、管理することができます。
見込み客の行動履歴から関心の度合いを計り、顧客に応じた興味喚起を実施、より案件化に近い見込み客を自動で選出する機能があります。
・簡単なWebサイトページの作成
新しい見込み客を作るためにも、見込み客の中からより興味関心の高い客を選別するためにも、詳しい顧客情報を獲得するための入り口が必要になります。
MAツールには顧客情報を獲得するための入り口であるWebサイトページを作る機能があります。
この機能は、Webサイト構築の知識がない人でも、ツールを使ってお問い合わせフォームや資料請求ページ、簡単なランディングページなどを作ることができます。
・ユーザー行動履歴
MAツールでは、Webサイト上のユーザーの行動履歴を蓄積することで、ユーザーがどんな情報を求めているのかを浮き彫りにします。
・スコアリング
ユーザー行動履歴機能により蓄積されたアクセス行動履歴や配信メールへの反応に対し、自社への興味・関心の度合いを採点することができます。

メリット

MAツールは、マーケティング全般をおさえた多機能ツールであることが大きなメリットです。
お問い合わせフォームやランディングページなど、ユーザーとの最初の接点づくりも可能で、新規のリード獲得にもつながります。
メール配信に関しても、「ステップメールのシナリオ設定の自由度が高い」などの特徴がみられます。

デメリット

マーケティング業務を自動化できるMAツールですが、多機能ゆえに複雑なオペレーションが必要になってきます。また、MAツールで業務を自動化させるには、事前に設計し業務が滞りなく回るように準備する必要があります。そのため、導入後に仕事量が増える事もあります。

まとめ

シンプルで使いやすいメール配信システムを導入するか、複雑で導入と運用のハードルは高いがマーケティング全般を自動化できるMAツールにするかは、自社の方針や環境によって検討する必要があります。
それぞれの特徴やメリット・デメリットをきちんと把握し、自社に合ったシステムやツールを検討しましょう。

インターネットやスマートフォンの普及、IT技術の向上によって人々はどこでも様々な情報を入手することができるようになりました。そのため、ユーザーの行動を把握してユーザーのニーズにあった商品やサービスの提供がより必要になっています。
これらのデータを蓄積し分析することによって、よりユーザーのニーズに合うような商品の開発や改善を継続していく必要があります。
今回はデジタルマーケティングの今後についてご紹介したいと思います。

デジタルマーケティングの現在

インターネットやスマートフォンなどの需要が高まっていることから、デジタルマーケティングを活用するケースが増えています。デジタルマーケティングの市場規模は年々増え、WEBサイトやSNS、動画活動など様々な手法があります。

IDC Japanがまとめた｢国内デジタルマーケティング関連サービス市場支出額予測、2020年～2025年｣によると、2020年の市場規模は前年比2.6％増の4305億円となり、2020年～2025年の年間平均成長率は7.2％で、2025年の市場規模は6102億円になる見込みである、と発表しています。

国内デジタルマーケティング関連サービス市場予測を発表（IDC）
https://www.idc.com/getdoc.jsp?containerId=prJPJ48614221

ユーザーが商品やサービスを認知して購入、さらにほかのユーザーに勧めるまでのユーザー行動を把握し、ユーザーのニーズをつかむことが求められます。

デジタルマーケティングが重要な理由

デジタルマーケティングが重要な理由には次の点が挙げられます。
・ユーザーの行動を把握できる
・ビッグデータに対応できる
・市場の把握
・データを活用しやすい

ユーザーの行動を把握できる

従来のテレビCMや雑誌などの広告はリアルタイムで効果測定をすることがむずかしく、売り上げが上がったとしてもその理由までを突き詰めるのは容易ではありませんでした。しかし、デジタルマーケティングを活用する場合は、WEBページの閲覧数や、WEBページからの購入数などはっきりとしたデータをリアルタイムに集められます。

ビッグデータに対応できる

IT技術やインターネット、SNSが発展したことにより、人々は様々な情報を得ることができるようになりました。2010年前後から日本でもビッグデータといった言葉が浸透し始め、PCをはじめとしたIT技術が高まったことからビッグデータを分析し活用できるようになりました。

さらに、AI技術が発展したことにより大量のデータであっても迅速に分析できます。AIデータが多ければ多いほど、正確に分析できることから需要予測が可能になります。

市場の把握

WEBの閲覧者やWEBから購入したユーザー、問い合わせの内容などデンタルマーケティングを使うことでユーザーのニーズをつかむことができます。さらに、競合他社に対するデータを入手できる可能性があることからこれまで以上に市場の把握をしやすくなります。トレンドやユーザーのニーズは外部環境の変化によっても大きく影響されることから、リアルタイムに市場の流れを掴むことが重要です。

データを活用しやすい

デジタルマーケティングはユーザーの購入までの行動をリアルタイムに明確にデータ化することが可能です。そのため、ユーザーごとのニーズを掴みやすい特徴があります。ユーザーのニーズを把握することによって、商品やサービスの開発や改善に活用できます。

デジタルマーケティングの今後

動画広告やAIの活用など広告運用手法は様々なものがあり、これまでほかの媒体で広告を出していた企業がインターネット広告にシフトされることが予想されます。
インターネットやスマートフォンの普及率が上がり、誰でも必要な時に必要な情報を入手することができるため、ユーザーごとにニーズの高い商品やサービスを提供することが重要になっています。
WEB広告市場が今後も拡大していくと予想されます。コロナ禍においてオンラインでの接点が急激に増加し、YouTubeやTikTokといった動画配信プラットフォームの需要が高まり動画広告の媒体が増えているのもあり、多くのコンテンツを伝えることができる動画広告は今後さらに市場が成長することが見込まれます。

また、AIの進化もデジタルマーケティングの需要が高まっていく大きな理由の1つです。AIの特徴を生かして、チャットボットを設置したりユーザーの行動履歴を分析することによって関連する商品を紹介したりするなどさまざまな活用方法があります。
AIはWEBサイトの閲覧や問い合わせ内容などビッグデータを分析することによって、今後のユーザー活動の予測ができます。そのため、今後のマーケティング活動においてAIの重要度が高まることが見込まれます。

まとめ

インターネットやスマートフォンが普及したことにより、ユーザーは必要な情報を入手できます。そのため、ユーザーごとのニーズを掴まなければ効率的なマーケティング活動をすることができません。
SNSや広告、AIなどを積極的に活用し、ユーザーの行動履歴を分析して効率的なマーケティング活動につなげられるようにしましょう。

広告主の広告費を無効なインプレッションやクリックによって不正に搾取するアドフラウド（広告詐欺）。
海外で先行して問題視されていましたが、日本のデジタル広告業界においても数年前から注目されている課題です。
アドフラウドについて、その名称を知っている人はいてもどんなものなのかまできちんと把握している人は少なくありません。
今回はアドフラウドについてやその特徴、対策方法ついてご紹介したいと思います。

アドフラウドとは

アドフラウドとは、ユーザーが実際には広告を見ていない・クリックしていないにもかかわらず不正に広告費を搾取する広告詐欺のことをいいます。
ボットなどの自動プログラムによって、不正にインプレッションや広告クリック数を水増しさせる方法などがあります。
アドフラウドには様々なタイプがあり、例えばプログラムを悪用した手法やユーザー行動に合わせて自動リロードを引き起こす仕組みを仕込んでいるもの、システムの脆弱性をついたものなどが存在します。

アドフラウドが広告主に与える被害は大きく分けて3つあります。

広告費の不正搾取

GoogleやYahoo!を始めとした多くのデジタル広告はPPC（Pay Per Click：広告がクリックされるたびに課金）を採用しています。アドフラウドでクリックが水増しされると、成果につながらない無駄な広告費が発生します。

ブランドイメージが毀損されるリスク

アドフラウドの標的になると、不適切なWebサイトに広告が表示され、ブランドイメージを損なう可能性があります。

正確なデータ分析ができなくなる

アドフラウドは「データのノイズ」とも呼ばれます。アドフラウドを放置すると、実際のユーザーと偽のユーザーのデータが混同するため、正確なデータ分析が難しくなります。

アドフラウドの特徴

クリック洪水

クリック洪水とは、実際のクリックがないにもかかわらず、クリックがあったように偽装するアドフラウドです。「クリックフローティング」や「クリックスパム」とも呼ばれます。ボットによるクリックのほか、報酬を得たユーザーが複数端末で広告をクリックすることもあります。洪水のようにクリック数が急増するため、比較的発見しやすいです。

インストールハイジャック

インストールハイジャックとは、ユーザーの端末をマルウェアに感染させて、広告表示やクリック、インストールを自動で行うアドフラウドです。 ボットではなく、ユーザー行動を起点に発生するアドフラウドのため、コンバージョン後の指標は悪くありません。
発見の手がかりとして、CTIT（Click to Install Time：クリックからインストールまでの時間）が挙げられます。CTITが10秒未満のユーザーが多い場合、インストールハイジャックの被害に遭っている可能性が高いです。

ボット

不正業者が作成したボットやプログラムが、インプレッション（広告の表示回数）や不正クリックを起こすアドフラウドです。広告主はユーザーに広告が見られるといった成果が発生していないにもかかわらず、広告費を支払うことになります。
また、広告を不正クリックするだけではなく、製品レビューやSNSコンテンツの「いいね」などの深いファネルコンバージョンにも影響を及ぼすケースもあります。

異常行動

ボットやプログラムを利用したアドフラウドの被害に遭った場合、突然ユーザーアクティブ率が10％まで下がったり、数日後にはアクティブ率が80％のユーザーが大量に現れたりするなどの異常行動が見られます。通常では考えにくい異常行動が見られたら、アドフラウドの可能性を疑いましょう。

デバイスファーム

デバイスファームとは、一つの端末でIDのリセットを繰り返すことで、複数の端末からアプリのダウンロードがあったかのように見せるアドフラウドです。

アドフラウドを防ぐために企業ができる対策

解析用タグで不審な動きをモニタリング

解析タグとは、Webサイト訪問者の情報や行動を追跡するためのタグです。解析用タグをデジタル広告に設置すれば、ユーザー行動をリアルタイムで追跡できます。
定期的に解析データを確認し、異常行動が見られるユーザーの非許可リストを作成しましょう。非許可リストのユーザーには、広告の非表示やダミーとなる広告の表示といった対処を実施すると、クリック洪水やボットによるアドフラウドを防止できます。

不正リスクの高い出稿先を非許可リスト化

アドフラウドの被害に遭うと、不適切なサイトに広告が表示されます。そのため、出稿先別の広告パフォーマンスも測定し、下記の出稿先は非許可リストに追加しましょう。
・不適切なサイト
・配信回数が多いにもかかわらず、成果につながっていないサイト
・広告主に対してネガティブなコンテンツを掲載しているサイト
広告の出稿先を精査すれば、アドフラウド被害の防止だけではなく、ブランドイメージ毀損リスクも下げられます。

まとめ

アドフラウドを放置すると、無駄な広告費用が発生するだけではなく、信頼性の低いデータ収集やブランドイメージ毀損などのリスクも生じます。顧客の信頼を損なわずに、マーケティング担当者が本来の業務に注力するためにも、アドフラウドを排除する環境の構築が必要です。
まずはデジタル広告管理画面の数字を見て、異変がないか確認し、必要に応じて非表示リストを作成しましょう。また、サイト規模や費用対効果などを考慮して、リアルタイムでアドフラウドの検知と防止を行うツールの導入を検討してみるのもありかもしれません。

Google Chromeがアップデートにより「2窓検索」ができるようになりました。
「2窓検索」とは何かというと、以下のように「右側に検索結果画面を表示しつつ、クリックした先の詳細ページは左側に表示される」という機能です。

この状態で右側の検索結果をクリックすると、左側の結果ページが切り替わります。

今までであれば、
「検索する」→「ページを見る」→「目的と違うページだった」→「検索画面に戻る」→「他のページを見る」
という流れを何回も繰り返す必要がありましたが、検索結果の一覧を見ながら、その先の詳細ページを切り替えることができるようになりました。

Chromeの2窓検索の使い方

Google Chromeで、いままでと同じようにGoogle検索をします。そして結果一覧から、どこか詳細ページにアクセスします。
詳細ぺージにアクセス後、アドレスバーを見てみると、一番うしろにGoogleのアイコンが表示されているのがわかります。
これをクリックします。

今見ているページは左の画面に残りつつ、先ほどの検索結果画面が右側に表示されます。

Google Chromeでは様々な機能が搭載されており、また拡張機能をダウンロードすることで作業時間を節約することができます。ブラウザ上で行う作業でもっと効率を上げたいと感じましたら、一度アイサポートまでご相談ください。

「IPv6」とは「Internet Protocol Version 6」の略称で、インターネット通信規格の１つです。
いまのインターネット環境では「IPv4」という通信規格が基準となっており、IPv6はIPv4の新バージョンにあたります。
IPv6でWebサイトを閲覧するためには、Webサイト側もIPv6に対応している必要があります。
今回はIPv6についてやそのメリット、IPv6に対応しているサイトなどについてご紹介したいと思います。

IPv6とは

「IPv6」とは「Internet Protocol Version 6」の略称で、インターネットプロトコル(IP)の１つです。
IPとは「インターネット通信を行うためのルール」であり、このルールに則って通信が行われています。
IPが定めるルールの1つに、インターネット接続に必要な「IPアドレス」の管理があります。
IPアドレスとは、デバイス(PCやスマホ)を識別する番号のことで、「郵便物(情報)を家(デバイス)に届けるには、住所(IPアドレス)が必要である」と考えるとイメージしやすいかもしれません。
元々は「IPv4」が主流でしたが、インターネットが急速に普及したことでIPアドレスが枯渇する恐れがあるとして、新しく「IPv6」が誕生しました。
IPv6は事実上、ほぼ無限にIPアドレスを振り分けることができます。その余裕ができたことで、IPv4よりもストレスなく、インターネットを楽しめる仕組みになっています。

IPv6のメリット

IPv6のメリットは主に以下の2つです。
・セキュリティを実装しやすい
・IPoE（※1）方式で接続すれば、通信速度が高速・安定化
IPv6ではIPSecの利用が推奨されています。IPSecとは暗号化によってセキュリティを強化するプロトコルで、第三者からアクセス情報を解析されにくく、データの改ざんや傍受のリスクが軽減されます。
さらに、「IPv6 IPoE方式」を利用すれば、PPPoE（※2）方式のときに発生していた回線の混雑が起こらないため、より快適に安定した速度でインターネットを使用することができます。

※1　 IPoEは、NTT東西のNGN網（次世代ネットワーク）など事業者側のネットワークと直接接続してIP通信を行う通信方式
※2　PPPoEはPPP (Point-to-Point Protocol)という通信方式の機能を、 イーサネット（オフィスや一般家庭で利用されているネットワーク）上で利用できるようにしたもの

IPv6対応のWebサイト一覧

私達が普段から使いそうなWebサイトのうち、IPv6に対応したWebサイトは以下のものがあげられます。
・Google（検索エンジン）
・Youtube（動画サイト）
・Netflix（動画サイト）
・Facebook（SNS）
・WikiPedia（インターネット百科事典）
・ISP（インターネットプロバイダ各社）
日本でよく訪問されているサイトの上位50サイトのうち、IPv6に対応しているサイトは18％とまだ少ない状況です。
有名企業のWebサイトだからといってIPv6に対応しているわけではないようです。

まとめ

今回はIPv6についてご紹介しました。IPv6に対応している光回線のプロバイダを選ぶと、通信速度が速くなる・安定するなどのメリットがあります。
ただし、インターネットの接続方式や、ルーター機器によっては、速度が変わらない場合もあるので注意が必要です。