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PCでWEBサイトを閲覧していると、洗練されたおしゃれなサイトに出会うことがあります。 けれどそのサイト、実はInternet Explorerでは見ることができないサイトなのかもしれません。
今回はInternet Explorerというインターネットブラウザについてや各ブラウザのシェア率、IE対応によってできなくなることなどについてご紹介していきます。

IEとは

Internet Explorer（以下、IE）はMicrosoftがかつて開発を行っていたWEBブラウザです。最新バージョンは11で、IE11と略されます。WindowsのPCを買った場合、デフォルトで入っていたWEBブラウザなので、初めてPCで WEBサイトを見ていたときに使っていた、という方も多いのではないでしょうか。
IEは1994年に開発がスタートし、それから約25年以上継続的にサポートされていた歴史あるブラウザです。そのため、他のブラウザに乗り換えず、ずっとIEを使用されている方も少なくありません。

しかし、そんなIEのサポートが終了することが決まり、IE11のサポートは2022年6月15日にサポートが終了します。
サポートが終了すると、ウイルス感染などセキュリティ上の攻撃に弱くなります。それはなぜかというと、脆弱性（セキュリティの不備）を修正するセキュリティ更新プログラムの無償提供が停止するからです。windows updateを実行してもIEの脆弱性は解消されず、IEはマルウェアなどによる攻撃を受けやすくなり、システムの乗っ取りや情報漏えいといったセキュリティ上の危険性が大幅に高まります。

そのため、大規模のWEBサイトに対して、IEを推奨ブラウザから外すように依頼したり、IE11の代わりになるブラウザを使用したりといった対応をする必要があります。

2021年度版　各ブラウザのシェア率について

各ブラウザのシェア率の変動をStatCounterというサイトを使って調べてみました。
以下のグラフは2021年4月から2022年5月のものです。

上から
Chrome：64.39％
Safari：18.93％
Edge：3.77％
Firefox：3.68％
IE：0.54％

IEのシェア率はサポートの終了もあり、1％を切っています。
デスクトップよりスマートフォンでWEBサイトを見る機会が圧倒的に増えているため、chromeのシェア率が俄然高くなっています。また、apple製品が普及したことでsafariのシェア率も増えています。

IE11に対応するということ

IEでの表示について、表示が崩れないようにする、Chromeなどの他のブラウザで見たときと同じように表示する、といった対応をするためには工数とコストがかかります。
理由として、モダンなcssに対応していない、対応はしているけど挙動が他のブラウザと異なる、特定のフォントを使用すると隙間が空くなどのバグ、独自の仕様、解釈などがあるためです。またJavaScriptという言語もあるのですが、こちらもいくつかIEで対応していない記述があります。
もしIE11への対応を行う場合、IE11用に独自の記述をしなければなりません。またその記述が他に影響を与えないかのチェックも必要になります。そうすると、当然のことながら工数がどんどん増えてしまいます。

IEのシェア率は下がってきており、またスマホの普及によりインターネットの利用端末はPCを抜いてスマホがトップになっています。
IE11はスマホにインストールされていません。そして今、インターネットを見る主なツールはPCからスマホに変化しています。IE11に対応するということは、わずかなシェアに対応するということなのです。

まとめ

IE はWEBの黎明期を支えたブラウザです。 しかしながら、今では以下の問題を抱えています。
・モダンなWEBサイトを表現する上での技術的な課題がある
・今後、Microsoftからのサポートが期待できないためセキュリティの問題を抱えている
・IEの対応には工数とコストがかかる
・シェア率が低いため公的機関以外のサイトで対応する場合、どの程度リターンがあるのか事前の調査が必要

しかしながら、様々な理由からどうしてもIEに対応しなければならないという場合もあると思います。その際はまず一度ご相談いただいた上で、本当にIEに対応しなければならないのかも含め、ご提案をさせていただきます。

2023年7月1日をもって「旧Google Analytics（ユニバーサルアナリティクス）」が終了となります。
Google Analytics 4 プロパティとは2022年3月現在の「Google アナリティクス」における最新バージョンとなります。
今回「Google Analytics 4 プロパティ（GA4）」についての概要と移行のメリット等をご紹介していきます。

旧アナリティクスとの違いは？

旧アナリティクスとGA4の大きな違いは、「計測における単位と方法」です。
旧アナリティクスでは、計測における単位はあくまで「ページ単位」であり、計測方法としては「セッション」の考え方が用いられていました。
しかし、GA4では「ユーザ単位」に変更され、計測方法としては「イベント」が用いられるようになりました。
これにより新しい目線で数値を見ていくことが求められます。

移行のメリット

GA4に移行するメリットを紹介します。

Webとアプリを合わせて分析

旧アナリティクスまでは、別々のツールで計測していたWebとアプリをGA4のみで計測できるので、両方の計測結果を一元化できます。
Webとアプリの両方を使っている人を同一人物と認識して集計することが可能です。

BigQueryが無料で利用可能

BigQueryとは、膨大なデータを高速で分析できるGoogleが提供しているサービスのことです。
GA4ではBigQueryが無料で利用できるようになりました。

プライバシーの保護やCookieの問題に対応

GA4はプライバシー保護に関して世界基準に準拠しており、違反しないように作られています。
また、「同意モード」という機能が追加され、Cookieの利用をユーザーが拒否した場合でも、個人を特定しないデータだけは取得可能となりました。

機械学習によって未来の行動を予測

機械学習機能がGA4に導入されました。
過去のデータをGA4が分析し、ユーザーが取ると思われる未来の行動を提案してくれるようになります。

レポート画面が大きく見やすく

レポート画面が大きく変更になったことで、より見やすくなっています。
GA4の方がグラフの数も多く、モニタリング用のレポートとして見やすくなっています。

移行時の注意点

GA4への移行に関しての注意点としては以下が挙げられます。
・GA4用のタグをサイトに貼る必要がある
・従来のユニバーサルアナリティクスの計測データをGA4へ移行できない

これまでのアナリティクスの計測データをGA4へ移管することはできません。新規で計測しなおすことになります。
2023年7月1日以降にGA4で、前年比など集計値を比較したい場合は、少なくとも2022年7月にはGA4の計測開始する必要があります。
アイサポートも随時変更していく予定です。

まとめ

今回はGA4の概要とメリット、旧アナリティクスとの違いなどについてご紹介しました。
現在Googleアナリティクスを利用している方は、将来的にGA4に移行する必要がでてきます。
完全にGA4がメインになったときにあせらないためにも、ぜひ今のうちからGA4の使い方に慣れておきましょう。

SNSの利用者は元々20代以下の若年層が多かったものの、SNSの利用が当たり前になったことで、SNSの利用者は40代以上にも拡大しています。
今回は各SNSプラットフォームが現在どれ位のユーザー数なのか、年齢層、利用率はどうなっているのかについてご紹介していきます。

国内主要SNSの全体推移

メッセンジャー機能を主とするSNSのLINEが成長を年々続け単独1位をキープしています。また2位のTwitterは2017年以降はアカウント数に関する発表を行っていません。
Instagramの急伸とFacebookのユーザー離れです。2019年内にInstagramはFacebookのMAU数を抜き、国内でどこまで拡大できるか注目が集まります。

引用元：https://gaiax-socialmedialab.jp/post-30833/
※MAU数：Monthly Active Usersの略。Webサイトやアプリ、各種オンラインサービスで、特定の月に1回以上利用や活動があったユーザーの数。

各SNSについて

Facebook

Facebookは世界を代表するSNSのひとつですが、国内ユーザーの成長には陰りが見えてきており、Instagramの急伸とは対照的に、Facebookのユーザー数は2019年に初めて減少を記録しました。
実名制の特徴を生かしたターゲティング精度の高い広告出稿が大きな強みのFacebookですが、個人情報保護を目的とした広告規制の影響を受けています（主にApple社の製品でFacebookを利用する人が対象）。具体的には、Facebook以外のアプリやサービスをまたいだユーザー行動を活用するリターゲティング施策が難しくなっています。

【国内】
・国内月間アクティブユーザー数：2,800万人　⇒　2,600万人（参照元と期間：2017年9月　から　2019年4月）
・月間アクティブ率：53.1%　⇒　56.1%（参照元と期間：2014年12月　から　2015年6月）
【世界】
・月間アクティブユーザー：23億7,500万人　⇒　29億1,000万人
・日間アクティブユーザー：15億6,200万人　⇒　19億3,000万人
（参照元と期間：2019年4月　から　2021年9月時点）

Twitter

Twitterについて、ユーザー数の成長率こそ頭打ち感はありますが、10代・20代の若年層を中心にまだまだ支持されています。
企業の活用面では、匿名性ゆえに個人の商品・サービスに対する本音の気持ちや日々感じたことがツイートに出やすく、ソーシャルリスニング等のマーケティング施策に生かしやすい点が挙げられます。
Twitterと言えば炎上の危険性も指摘されますが、近年では健全化に向けて荒らしやスパムツイートといった不適切な発言を繰り返すユーザーに対して規制を強めています。

【国内】
・国内月間アクティブアカウント数：4,000万　⇒　4,500万（参照元と期間：2016年9月　から　2017月10月)
・月間アクティブ率：60.5%　⇒　70.2％（参照元と期間：2014年12月　から　2015年6月）
【世界】
・世界全体ユーザー数（日本を含む）：3億1,000万人　⇒　3億3,500万人
（参照元と期間：2016年6月　から　2018年9月）

LINE

LINEはアクティブ率の高さが驚異的なメッセージングアプリです。2019年にリニューアルし、今まで分かれていたLINE公式とLINE＠が合併しました。
メッセージ配信（メルマガのようなイメージ）と、タイムライン投稿（Facebookのフィードのようなイメージ）の2種類があり、それぞれに広告枠が設けられています。SNSの機能を有するのは主に後者のタイムラインになります。
企業活用の場面では、LINE APIと呼ばれるメッセージ送信に関わるチャットbotにより、自社サイトの会員情報とLINEアカウントの情報を紐づけ、個々人の検討フェーズに適したメッセージを届けられます。

【国内】
・月間アクティブユーザー数：8,900万人以上（参照元：2021年7-12月期 媒体資料：LINE Business Guide_202107-12 v1.9）
・日間アクティブ / 月間アクティブ 率：85％（参照元：2021年1-6月期 媒体資料：LINE Business Guide 2021年1月-6月期）
【世界】
・上位4ヵ国（※）月間アクティブユーザー数：1億8,800万人以上（参照元：Zホールディングス株式会社 決算説明会 2021年度 第1四半期）
※日本、台湾、タイ、インドネシアを指す

Instagram

国内で最も勢いよく成長しているのは、このInstagramです。2019年には親サービスであるFacebookのMAU数を超え、3,300万人を記録しました。
企業の活用で言えば、シェア機能がほとんどないため拡散性は弱いものの、幅広い世代に情報収集ツールとして使われており、「後で見返したい！」「友達にこれを教えたい！」といった独自性の高いコンテンツを供給できるかが鍵となります。
また、公開期間が限られるInstagramストーリーズやライブ機能の普及、縦型でテンポの良い視聴体験が特徴の短尺動画リール（Reels）の導入など、近年のアップデートを上手く取り入れると好ましいでしょう。

【国内】
・月間アクティブユーザー数：2,900万人　⇒　3,300万人（参照元と期間：2018年11月　から　2019年3月時点）
・月間アクティブ率：76.7% ⇒ 84.7%（参照元と期間：2014年12月　から　2015年6月）
【世界】
・月間アクティブユーザー数：8億人　⇒　10億人（参照元と期間：2017年9月　から　2018年6月）
・日間アクティブユーザー数：3億人　⇒　5億人（参照元と期間：2016年7月　から　2017年9月）
・日間アクティブユーザー数（ストーリーズ）：4億人以上（参照元と期間：2018年6月）

まとめ

直近の調査では、国内のSNS利用率トップはLINEという結果で「自ら情報発信や発言を積極的に行っている」率も断トツでした。これに対しTwitterやInstagramでは自らは情報発信せず情報閲覧専用というユーザーが多いことが見て取れます。
マーケティングにあたっても、こうした「待ち」のユーザーに対して、インフルエンサーやYouTuberなど情報発信者側にどうアプローチするか、あるいはリアクションを起こしてもらうか、という所に工夫が求められそうです。
今回まとめた情報はあくまで媒体を使う総数を比べているだけに過ぎませんので、あくまで参考程度にしていただければと思います。

Webサイトや検索エンジンを利用すると、必ずといっていいほどネット広告を目にするようになってきました。
スマートフォンやタブレットといったインターネットデバイスの多様化に伴い、新しいWebサービスや広告手法が次々と登場し、インターネットでの広告の市場も拡大を続けています。
多くの企業がWeb広告を活用しているため、自社でも導入してみたいと考えている方もいらっしゃるかと思います。
アイサポートでは様々な種類があるインターネット広告から御社に合った広告を選び、内容の検討、掲載、結果確認まで対応いたします。

ネット広告のメリット

インターネット広告は広告が表示された回数によって課金される「インプレッション課金（CPM）」や、ユーザーが広告をクリックしたときだけ課金される「クリック課金（CPC）」など数種類あり、1クリックされたときの単価や広告費の上限を設定することもできるため、比較的少ない予算で始めることが可能です。

また、インターネット広告はターゲットを絞った配信が可能であり、特定のキーワードでWeb検索をしたユーザーの検索結果ページに広告を表示させることができます。
ユーザーの居住地、年齢、性別などの属性情報や、どのようなWebサイトを閲覧したかという行動履歴をもとに、商品やサービスに興味を持ちそうなユーザーにだけ広告を配信する手法も効果的です。

広告の閲覧数やクリック数、広告経由の問い合わせ数や商品購入金額といったデータを簡単に確認することもできますので、広告の費用対効果をリアルタイムで把握し、より効率的な運用へブラッシュアップしていくことも可能です。

対応可能なネット広告

リスティング広告

GoogleやYahooの検索結果ページで、上部もしくは下部に表示される広告のことです。
リスティング広告は掲載したい検索キーワードで申請し、広告が1回クリックされるごとに料金が発生する仕組みで、1クリックあたりの料金を自分で設定できます。
自分で広告の費用を決定でき、1クリックごとの課金なので、確実に自社のサイトを見られた場合のみ料金を払えばよいので、あまり予算をかけられないけどネット広告は出したいといった場合におすすめです。
すぐ掲載されるので即効性があり、GoogleやYahooの検索結果に表示されるため、目につきやすい広告となっています。

ディスプレイ広告

Web サイトやブログ、 SNS といった様々な媒体に渡って広告を配信することができる広告です。
バナーで表示されることが多いことからバナー広告とも呼ばれます。視覚的にインパクトを与えられるので、認知拡大を目的として利用されることが多いです。
広告を表示する曜日や時間、エリアを指定できるのでより効果的な広告を掲載することができます。

SNS広告

TwitterやFacebookなどのSNSで掲載される広告のことです。
タイムライン（投稿一覧）で一般の投稿と一緒に表示され、「広告」や「プロモーション」といった内容で掲載されます。
年齢や性別など、ターゲットを絞って広告を掲載でき、内容が興味深いもの、おもしろいものだと拡散されてより情報が広まる可能性がある広告となっています。

動画広告

YouTubeやニコニコ動画といった動画サイトで、動画を再生しようとした際に流れる広告です。
一定時間、強制的に視聴させるタイプと、途中でスキップできるタイプの2種類があります。
近年、テレビより動画サイトを見るというユーザーが増加傾向にあるため、それにともない宣伝効果にも期待できます。
スキップできる広告は、スキップされなかった場合のみ課金されるので、見られたときだけ支払えばよい仕組みになっています。

まとめ

ネット広告にはさまざま種類があり、種類ごとに適したターゲット層や掲載の仕組みが異なります。
どれが良い悪いということではなく、自社に合った種類のネット広告を選んでいくことが大切です。導入する目的に応じておすすめのネット広告を選び、掲載までサポートいたしますので興味のある方、ネット広告を出したい方は是非アイサポートまでご相談ください。

昨今SNSを中心とした動画コンテンツによる、マーケティングが活発になってきています。情報量が多く、視聴者の印象に残りやすい動画コンテンツは、Webサイトやランディングページへ簡単に掲載できることもあり、文章や画像といった別のコンテンツとの相乗効果を期待することができます。
今回は、動画コンテンツをサイトに掲載してマーケティングに生かす方法についてご紹介します。

動画コンテンツとは

企業における動画コンテンツとは、自社および商品やサービスの魅力を映像で伝える手段です。
現在、YouTubeやTikTokなどの動画共有サービスが一般的になりつつある中、個人や企業にかかわらず誰でも簡単に動画を投稿できるようになりました。
さらに、その動画の埋め込みコードをコピーしてWebサイトに埋め込むことで、簡単にサイト内で動画コンテンツを表示できます。
数あるコンテンツの中でも特に動画は、文章や画像だけでは伝わりづらい情報を発信したいときに最適です。膨大な情報を短時間で伝える際にも役に立つと思います。

動画コンテンツをサイトに埋め込むメリット

動画コンテンツは、YouTubeやTikTokなどで公開し、動画共有サイト内の検索ユーザーをターゲットにすることができます。
ただ、それだけでは動画コンテンツを最大限に活用したとは言えません。
動画共有サイトに公開した動画は簡単にWebサイトに埋め込むことができるため、自社サイトにも掲載してこそ動画コンテンツの役割を最大限に発揮できます。

ブランディングになる

Webサイトに動画コンテンツを埋め込むと、企業やブランドの認知拡大やイメージの向上につながります。
つまり、ブランディングに効果的だということです。
仮に、自社サイトのトップページにブランディング動画を埋め込んでおいたとします。
すると、Webサイトに訪れたユーザーは、その動画を起点に企業やブランドの雰囲気を想起できるのです。
こうした雰囲気を伝えるのは文字や画像だけでは限界があるため、ブランディングには動画が最適と言えます。

コンバージョン率が上がる

動画をWebサイトに埋め込むことで、コンバージョン率の向上に寄与します。特にECサイトやホームページで商品やサービスを詳しく紹介している場合、製品の具体的な使い方やメリットを動画で紹介することにより、文章や画像だけでは伝えにくかった情報を伝えることができます。
製品の具体的な使い方まで想像できると、購買意欲が高まりやすくなるためコンバージョン率の向上に繋がります。

アクセスが増える

動画コンテンツは間接的なSEO対策にもなり得ます。
動画コンテンツがSEO対策に役立つ理由は、ページ滞在時間が長くなりやすいからです。
検索エンジンからすると、ページ滞在時間が長いWebページほど役立つコンテンツが含まれていると判断する可能性があるため、ページランクが高まります。その結果、そのページの検索順位が上昇するという仕組みです。
ただし、Webページの制作に加え、さらに動画コンテンツまで用意しようとなると相当なリソースを確保しなければなりませんので、あらかじめ、「この検索キーワードでは絶対に上位を取りたい」というWebページを特定しておき、集中的にコンテンツを拡充していくとよいでしょう。

おすすめは採用動画

採用動画とは、求職者向けに企業のアピールを行い採用活動につなげるための手段です。
動画では、社員の働き方や社内の雰囲気といった抽象的な情報を視覚的に伝えられるため、企業の魅力をより具体的に訴えかけることができるため、自社サイトの求人情報ページに採用動画を埋め込んでおくと、エントリー確率の向上が期待できます。
もし、動画コンテンツを取り入れたいとなった際は採用動画を視野に入れてみてはいかがでしょうか。

まとめ

動画コンテンツは様々なWebサイトととても相性が良く、Webサイト内での利用に最適化した動画を制作できるかどうかで大きく効果が変わってきます。目的にあった動画を目的に適した場所で流し、その効果を検証することで、成果を上げていく必要があります。最近では動画制作スキルがなくても簡単に動画制作ができるツール等も出てきてますので、興味のある方は一度検討してみるのもいいかもしれません。

検索窓に会社名や個人名などを入力した際に、出てくるサジェスト。サジェストは、ユーザーの入力を補助し、キーワードに関連した情報にアクセスしやすくする便利な機能ですが、会社名やサービス名などを入力した時に、その社名や商品に関するネガティブなワードが表示されてしまうことがあります。
アイサポートでは自分の会社や自社サービスに関するネガティブなワードを削除したり、お好きなキーワードと一緒に表示させたりするサジェスト対策を承っております。
今回は当社のサジェスト対策についてご紹介していきます。

そもそもサジェストとは？

サジェストとは検索エンジンを利用する際の「予測変換機能」のことです。
Yahoo、Googleなどの検索エンジンでキーワードを入力した時、そのキーワードと一緒に検索される可能性が高いキーワードが自動的に表示されることが確認できます。
この仕組みが「サジェスト機能」で、付随して表示されるキーワードは「サジェストキーワード」と呼ばれています。
また、サジェストはYahooやGoogle以外にもBingといった検索エンジン、Amazonなどのオンラインショップ、YouTubeなどの動画サイトやSNSなどでも採用されています。

サジェスト対策でできること

ネガティブキーワードの削除

自分の会社や自社サービスに関するワードを検索窓に入力した際に、サジェストキーワードに表示された「ブラック」「パワハラ」などといったネガティブなワードを削除することができます。
ネガティブなサジェストキーワードが多く表示されてしまうと、会社名、個人名ともに、ネームバリューやブランド力が低下してしまいます。また、ネガティブなサジェストワードが検索窓に表示されてしまうことによって、多くのユーザーが、悪い情報が書き込まれたサイトにアクセスしやすくなってしまうので、見つけた場合は早めに対策することをおすすめいたします。

お好きなキーワードとともに表示

検索ユーザーが入力した検索キーワードに対して「お好きなキーワード」＋「会社名 or サービス名」を表示することができます。
キーワードを意図的に設定できることによって、ユーザーへの認知やホームページへのアクセス率向上など、狙ったターゲット層へアプローチできる確率が高まります。
SEO対策で上位表示が難しいキーワードでも表示可能なので、HPへのスムーズな誘導や会社名・サービス名の認知アップに繋げることができます。

まとめ

サジェストキーワードには、検索エンジンを利用する大多数のユーザーの関心が反映されています。
そのため、サービスに関する具体的なキーワードや、前向きなワードが表示されていれば、サジェストはポジティブに機能していますが、ネガティブなワードとともに表示されるようになってしまったら、早めにサジェスト対策をすることをおすすめいたします。是非お気軽にご連絡ください。

Web広告の運用経験がそれほどない企業にとっては、費用がどれくらいかかるのか、専門知識が必要なのか、そもそも自力で出せるのかなど、気になる点がさまざまあると思います。しかし、Web広告は決して敷居の高い宣伝手法ではありません。
Web広告といっても様々な種類がありますが、なかでも中小企業に特におすすめなのがリスティング広告です。
今回はそんなリスティング広告についてご紹介します。

リスティング広告について

リスティング広告（検索連動型広告）は、ユーザーが検索したキーワードに合わせて、検索結果画面の上部や下部に表示される広告です。
そのため、ニーズや関心が具体化している顕在層がターゲットの広告に適しており、興味のあるユーザーが情報を検索するタイミングで表示できる特徴から、高い反応率と広告運用効率が期待できます。
リスティング広告は基本的に広告文のみで構成されているため、画像や動画などを準備する必要がありません。そのため、Web広告の出稿経験があまりない企業でもチャレンジしやすいメリットがあります。

リスティング広告は以下のような広告配信が可能です。
・ユーザーの検索キーワードに合わせて広告を配信できる
・確度の高いユーザーにアプローチできる
・表示される広告文を自分で決められる
・広告費用の上限を自分で決められる
・一日あたりの予算を自由に設定できる

このようにリスティング広告は自由度が高く、目的やターゲットに合わせて細かく配信設定をカスタムすることが可能です。また従来の広告手法に比べると低予算で始めることができ、一日あたりの予算も設定しておけるため、広告に慣れていない方でも自分で気軽に試すことができます。

リスティング広告が中小企業におすすめの理由

費用を抑えて広告を配信できる

基本的に、リスティング広告はクリック課金制です。そのため、ユーザーに広告が表示された回数ではなく、ユーザーが広告をクリックした分のみ費用が発生します。無駄なクリックが防げるため、費用を抑えられるのが特徴です。また、広告費用の上限額も決められるので、あらかじめ決めておいた予算をオーバーする心配もありません。

リアルタイムで運用効果を確認できる

Web広告の大きなメリットは、Web広告掲載中でも運用効果を確認でき、リアルタイムな測定が可能な点です。予想以上に効果が出ていない場合、管理画面から広告掲載を停止する、広告内容を変更して様子を見るといった方法が可能です。キーワードや広告文を見直すことで、手軽かつ迅速に変更を反映し、広告掲載を再開できます。

強検索結果の上位に広告を表示させやすい

リスティング広告は、工夫次第で検索結果の上位に広告を表示させやすいため、多くのユーザーに情報を提供してアプローチできます。検索結果で上位表示させるには、SEO（検索エンジン最適化）対策という手法もありますが、SEO対策で大企業よりも上位に自社サイトを表示させるには、労力と時間を要します。リスティング広告なら、SEOよりも手軽かつスピーディーに検索の上位表示を狙える傾向があるため、中小企業に向いています。

リスティング広告配信前にやるべきこと

ターゲットを明確にする

まず、誰に対して広告を打つのかを明確にしましょう。
顧客がどのような人物なのか、ターゲットが明確であれば、広告出稿時に詳細なターゲティングで配信対象を絞り込めるため、広告の運用効果が高まります。例えばスキンケア商品を扱う企業であれば、「肌荒れに悩む20代女性」のようにターゲットを定めます。業態や業種の違いによって着目すべきポイントは変わるため、日頃から考えてみるとよいでしょう。

広告のゴールを設定する

リスティング広告を出稿することで、どのような目的を達成するのかを明確化する必要があります。広告の目的として、商品の購入や問い合わせ、資料請求、会員登録などが挙げられます。自社にとって、ターゲットユーザーが行動してほしい目的を選びましょう。

対象キーワードを選定する

広告に設定するキーワードの選定も必要です。ターゲットユーザーが、どのようなキーワードで情報を検索するのかを考えてキーワードを決めましょう。

まとめ

リスティング広告は、掲載内容の変更や停止が容易で、広告費用を抑えて掲載できます。NGキーワードに注意しながらターゲットユーザーに関連したキーワードを設定し、広告内容と一貫性のあるランディングページを準備するなどの工夫で、広告の効果を高めることができます。
アイサポートではWeb広告の利用経験があまりない中小企業の方のご相談も受け付けております。
Web広告に興味がある方はぜひお気軽にご相談ください。

「Googleマップに登録しているのに人が来ない」「もっとサービスの利用者や来店数をアップしたい」
現在の店舗や集客についてお悩みを抱えている方に、webサイトの集客や来店数アップが見込める弊社のMEOプランについてご紹介していきます。

MEOプランについて

MEOプランはGoogle検索で検索した際に、上位表示を目指して各種対策を行うプランです。
申し込み時に決めていただいたキーワードで検索した結果、上位表示（3枠への表示）を目指す対策になります。
成果がなければ請求は発生いたしません。また、上限金額が決まっているので安心です。

MEOは検索結果の上位に表示されるため、お客様の一番目につく場所に貴社をアピールすることができ、検索している方は「今、お店を探している」ため、Map上に表示されることで、店舗への来店を促進することができます。
そのまま電話をかけ予約したりすることもできるため、今までポータルサイトに払っていた予約の手数料等をとられずに、お客様からの予約を受けつけることも可能です。
スマホの普及により、MEOから直接、お客様が予約・来店するケースが増加していますので、やって損は無いプランとなっております。

MEOのメリット

スマートフォンの現在地を利用したモバイル検索が普及することにより、特定の地域を起点とした検索行動が増えています。そのため、実際の店舗を運営するビジネスオーナーにとってMEO対策は以下のメリットが存在します。

売上につながる可能性の高いユーザーが多い

MEOにおいては、「地域・エリア名＋サービスジャンル名」などで検索されるため、「今まさにお店を探している」「いますぐお店に行きたい」など来店する確率が高い（＝売上につながる可能性が高い）来訪者を期待できます。
またGoogleマイビジネスの設定を正しく行うことによって、電話やウェブ予約など直接的なアクションを促すことができるようになります。

SEOに比べて少ない予算でも対策が可能

SEO対策やリスティング広告などは、コンテンツの作成や広告の配信設定によって費用がかかる場合があります。しかし、MEOは無料で使えるGoogleマイビジネスを中心に対策を行うのでSEOよりも低予算で対応することができます。

サイトや事業の規模に関係なく競争できる

MEO対策は、ターゲットとする地域を限定することで競合はより少なくなり、Googleマイビジネスアカウントを所有した実店舗だけが表示されるという点でもフラットに公平に競争することができます。

まとめ

MEOはお手軽に低予算でも集客改善のお手伝いをすることができます。
店舗の集客を伸ばしたい方は是非、アイサポートのMEOプランをご活用してみてはいかがでしょうか。お気軽にご相談ください。

新型コロナウィルス感染症拡大でインターネット通販の利用が広がっています。
ソフトバンク株式会社の子会社であるSBペイメントサービス株式会社がECサイトにおける決済手段の利用実態について調査した結果をご紹介します。
引用元：https://www.sbpayment.jp/news/press/2021/20210205_000877/

ECサイトでの購入頻度

ECサイトでの購入頻度について、全世代において「増えた」が「減った」の割合を上回りました。
物販サイトでは10代男女の約60%が「増えた」と回答し、他年代でも「減った」という回答に対して2.7 倍以上の割合の方が「増えた」と回答しました。

電子書籍や動画配信などのサービスを提供するデジタルコンテンツサイトでも、10代女性の50.8%、「減った」という回答に対して11倍以上の方が「増えた」と回答し、他年代でも「減った」という回答に対して2倍以上の割合の方が「増えた」と回答しました。
新型コロナウイルス感染症の影響で、オンラインでのショッピングがこれまでより多く活用されていると見られます。

利用している決済手段

ECサイトで物販・デジタルコンテンツの購入時に、利用する決済手段として物販・デジタルコンテンツどちらの購入時においても、「クレジットカード決済」の割合が減少し、「PayPay（オンライン決済）」「楽天ペイ（オンライン決済）」「LINE Pay」といった、オンラインでもリアルでも利用できるID決済の割合の増加が目立ちました。
一方、「キャリア決済」の割合はほぼ変化なく、一定の根強いニーズがあることが分かります。
最も利用する決済手段は男女ともに「クレジットカード決済」を最も利用すると回答しており、時点で「コンビニ決済」、「キャリア決済」となっています。

10代においては「クレジットカード決済」の割合は40%以下に留まり、その分「コンビニ決済」「キャリア決済」「PayPay（オンライン決済）」「代金引換」の合計が45%以上と非常に高いことが分かりました。
20代、30代においても、「コンビニ決済」「キャリア決済」「PayPay（オンライン決済）」「代金引換」の合計が20％を超え、事業者が多様な決済手段を導入する重要性が高まっていると言えます。

最も利用する決済手段、それを選ぶ理由

ECサイトで物品を購入する際、最も利用する決済手段の理由は以下の通りとなりました。

・クレジットカード決済：「購入金額が高い場合、クレジットが一番便利」、「事前にお金をチャージしなくても残高気にせず使える」
・コンビニ決済：「クレジット情報を入力することに抵抗があるし、代引きだと手数料がかかる」、「クレジットと出費を別にしたい」
・キャリア決済：「携帯代と一緒に払えて便利」、「支払い管理ができて、確実に支払いが出来る」
・PayPay（オンライン決済）：「楽だし使える所が多い」、「簡単でメジャー」、「クレジットカードを持っていないから」
・代金引換：「商品の受け渡しと同時に払うから安心する」
・口座振替：「毎月の引き落としの方が便利」

まとめ

コロナ禍前に比べ、特に10～20代男性と10～30代の女性のあいたでオンラインの買い物やサービスの利用頻度が増えていることが分かりました。
EC事業者の中には、コロナ禍以降、売上や客数だけでなく、客層の変化を目の当たりにしている事業者もいるかと思います。コロナ禍になって1年半以上が経ち、「ウィズコロナの消費行動」が定着した今、改めて自社のECサイトの客層の変化を分析してみると興味深い傾向が見えてくるかもしれません。

GDPRという言葉を耳にしたことはありますか？GDPRはEC業界においても重要な意味を持ちます。一体どのような点で重要なのでしょうか。
今回は、GDPRとは何なのか、どんな対策をすればいいのかについてご紹介していきます。

そもそもGDPRって何？

GDPRとは「General Data Protection Regulation」の略語で、2018年5月25日に欧州連合（EU）が施行した一般データ保護規則のことです。
EU在住市民の個人情報を取り扱う全ての企業・団体や個人は、もしEU在住者の個人情報を漏洩させてしまった場合、必要な所定の手続きを取らないと罰則が課されることになります。これはEUだけの法令ではなく、世界各国の企業や個人も対象になります。日本を拠点とした企業であっても以下の企業は対象となりますので注意が必要です。
・会社がEU域内にもある企業
・お客様の中にEU域内に在住している方がいらっしゃる企業
・EU域内のデータ処理をお願いされている企業

もし違反してしまった場合

もしGDPRに違反してしまった場合、罰則（制裁金）が課されることになります。軽微な違反であっても1,000万ユーロ（現在では約13億円）または前年売上高の2％のどちらか金額が大きい方を請求されることとなります。
ただし、違反しているからといってすぐに上記の罰則が適用されるかというとそうではなく、所定の手続きをとることによって適用を免れることもあるようです。所定の手続きは、情報漏洩が起きたと判明して72時間以内に所定の窓口に報告する必要があります。

GDPR対策としてすべきこと

GDPRは2018年の5月に施行済みです。該当する企業の方はすぐにでも対応しましょう。
まずは現状どのような個人データを取り扱っているのか確認しましょう。どんなデータがあるのか、誰が取り扱っているのか、どのようなやりとりが行われ、保管されているのか正確に把握する必要があります。
現状を把握したら、プライバシーポリシーに個人情報の取扱いに関する明記がされているか、個人情報取得に関するページに容易にアクセスできるのかについて対応していきましょう。収集しているデータ内容、利用方法、管理方法、共有方法について、法的に問題がないようプライバシーポリシーの策定を行い、セキュリティを強化することが具体的な対策となります。
また、サイトによってはCookieを使っているところもあると思います。Cookieについては使用範囲・期間を明確に定め、訪問者にCookieの使用について同意か拒否か選択させるように設定するのが良いでしょう。

まとめ

GDPRについては、欧州にビジネスを展開しているか、自社のビジネスがGDPRの規制対象となるのか、GDPRで定められた要件を照らし合わせて判断することが大切です。
どのように対策を進めればいいか難しいですが、他の個人情報の取り扱いと同じように、しっかりとした準備と、対応方針、そして正しい情報の運用と管理を徹底して行いましょう。