新潟県内（三条市・燕市・長岡市・新潟市等）の企業の皆様、ホームページ制作、Webコンサルティング、アクセス解析、SEO、キーワード広告等はお任せください。

企業の広報/マーケティング戦略としてSNSを利用するケースが増えてきており、その中でもTikTokは書籍や音楽、番組視聴といったコンテンツへの支出金額は、他のSNSよりも頭一つ抜き出ています。
また、TikTokのメインユーザーは若年層ですが、ユーザーの平均年齢は年々上昇傾向にあります。そのため、今後の広がりを見据えて30代や子どもに影響を受けやすい40代のユーザー層もターゲットにしやすいです。
今回はTikTokで企業アカウントを作るメリットや注意点についてご紹介していきたいと思います。

TikTok企業アカウントを作る5つのメリット

若者を中心に認知度を向上できる

TikTokは若年層のユーザーが多いSNSであることから、若い年齢のユーザーにリーチしやすい特徴があります。
中高生や20代前半をターゲットとする商品やサービスを提供している企業はTikTokを使った認知拡大や売上アップを狙うことをおすすめします。
一方で、利用者の平均年齢が34歳と徐々に上がっているため、10代や20代はもちろんですが、30代や子どもに影響を受けやすい40代のユーザー層もターゲットにしやすいです。

競合他社の参入率が低い

TikTokの企業アカウントを利用している企業はまだ少ないため、競合他社の参入率が低くなっています。
競合他社が少ない状態で、TikTokを利用することで認知拡大や商品・サービスの売上につながりやすいです。

始めたばかりでも拡散力に期待できる

TikTokは始めたばかりのアカウントでも拡散力を持つ可能性が高いです。
TikTokのメインページはフォローの有無に関係なく、ユーザーの視聴履歴に基づいて表示されるため、フォローしていないユーザーに対しても自社のコンテンツを提供できます。
TikTokでは最初から拡散性が高いため、潜在ニーズへの認知拡大が期待できます。
一方で、面白い動画を投稿しなければフォロワー以外のユーザーの目に触れにくくなるため動画の質を高く保つ必要があります。

動画作成のハードルが低い

TikTokは動画編集に関する知識がなくても動画を作成できます。
通常、動画を編集するとなるとソフトに関する知識やトレンドなどを理解する必要がありますが、TikTokでは動画作成に必要なツールや音楽、フィルタなどはすべてテンプレートとして用意されています。
そのため、動画編集に関する知識が全くない方でも簡単にトレンド性の高い動画を作成できます。
TikTokならアプリ1つで動画編集を実施できるため、動画マーケティングに苦手意識を持っていた企業でも手軽に参入できます。

宣伝色が薄い

TikTokは他のSNSと比較して明確な目的を持たずに利用しているユーザーが多いです。
TikTokを利用することで、不意に面白い動画と出会えるという理由からTikTokの利用を続ける人が多く、徐々に利用ユーザーが増えています。
そのため、面白い動画を流せば最後まで観てくれるユーザーが増えることになります。

アカウント運用にあたっての注意点

TikTokをうまく活用して効果を出している企業は徐々に増えており、アカウント運用を学ぶことによるメリットも大きいです。しかし、TikTokのビジネスアカウントを運用する上での注意点がいくつか存在します。

楽曲使用に気を付ける

TikTokは動画に楽曲の挿入が可能ですが、楽曲の使用権に関して気をつけなければいけません。
TikTokは映像と音楽を組み合わせて、ユーザーの記憶に残る動画が作れるプラットフォームですが、著作権に関して気をつけなければ著作権侵害にあたるケースがあります。
TikTokはJASRACと包括提携しているため、アプリ内の素材は利用可能です。
アニメやドラマに関しては管理されていないため、勝手に切り抜いて利用した場合は著作権侵害にあたります。

広告らしくない投稿を心がける

TikTokへの投稿に関しては広告らしくならないことを心がけましょう。TikTokは面白いコンテンツが多いことから、広告とは気づかずに動画を視聴するユーザーも少なくありません。
そのため、ユーザーが楽しく視聴できるコンテンツを作成するのが理想と言えます。

ユーザーを飽きさせないような投稿を心がける

TikTokで重要になるのはユーザーを飽きさせない投稿です。高い頻度での動画の更新がなければユーザーの記憶に残ることは難しいと考えた方が良いです。
特に多くのコンテンツが更新されるプラットフォームであるため、投稿頻度が一定数なければ自社が投稿したコンテンツが見られる可能性も低くなります。
ユーザーの記憶に残っていれば、ファンとなり自社のことをより深く知ってくれる可能性が高まります。
飽きさせない投稿を続けるためにも、投稿頻度は出来るだけ高めましょう。

まとめ

今回はTikTokで企業アカウントを作成するメリットと注意点についてご紹介しました。
TikTokで企業アカウントを利用している企業はまだ少ないため、始めるなら今です。
自社のTikTok企業アカウントを作り、うまく活用して商品やサービスの認知拡大や売上アップにつなげましょう。

世界中でユーザー数を増やしている動画配信アプリのTikTok(ティックトック)。
そんなTikTokをこれから始めてみたいという人の中には、TikTokとYouTubeの違いについて詳しく知りたいという人もいるかと思います。どちらも動画の投稿や試聴が行えるサービスではありますが、具体的にどのような違いがあるのでしょうか。
今回はTikTokとYouTubeの違いについてご紹介していきたいと思います。

TikTokについて

TikTokとは、短尺の動画をシェアできるスマートフォン向けのサービスで、SNSの1つです。
楽曲に合わせて歌ったり踊ったりしている姿を投稿するユーザーもいれば、化粧の方法を紹介する動画、オススメの商品を紹介する動画など、主にエンタメ中心の動画を投稿するユーザーが多いです。
TikTokはもともと15～60秒という秒数制限の中で、短い動画をアップロードするコンテンツでしたが、2021年7月より最大3分の動画を投稿できるようになりました。
また、TikTokのユーザーは10～20代の若年層が多かったのですが、現在は30～40代の人も利用するようになり、利用者層が拡大してきています。
TikTokのアプリを開くと、TikTokからレコメンドされる「おすすめ」のフィードが最初に表示されるため、フォロワーが少なくても“バズる”可能性があるのも特徴です。

YouTubeについて

YouTubeとは、Google社が運営している世界で最も普及している動画サービスのことです。
動画の投稿・閲覧を主としたサービスで、ユーザー自身が撮影した動画データをWeb上でアップロードすることで、他のユーザーと共有することができるシステムになっています。ユーザー数は約23億人といわれています。
YouTubeは動画投稿を主としたSNSの１つです。
他のSNSと比べ、ユーザーの年代が幅広く、若者を中心に50代以上も利用率が半数を超えています。
また、YouTubeは動画の長さを自由に設定でき(最大12時間、256GBまで)、コンテンツも音楽やゲーム実況、スポーツ、子ども向け番組などジャンルが非常に豊富であることが特徴です。
YouTubeに自作の動画を投稿し、広告収入や企業案件で生計を立てている「YouTuber」という存在も誕生しています。

TikTokとYouTubeの違い

尺の長さ

TikTokでは基本的に1つの動画の尺の長さが15秒から60秒というかなり短い尺に設定されています。
これに対してYouTubeの動画は数秒の尺というものが少なく、基本的に数分から1時間以上というものも多くなっています。
しかし、YouTubeにもYouTubeShortsという短尺の動画専用のプラットフォームも登場したり、TikTok側も5分の動画が投稿できるようになったりと尺の長さの違いは薄まってきています。

コンテンツ内容

TikTokでは、数十秒単位での大まかな印象(イメージ)などを伝えることに特化しており、大きなインパクトの短い動画で勝負するといったコンテンツ作りが必要になってきます。
またTikTokの利用者は主にスマホであるため、移動中などの隙間時間にスマホを縦に持ったまますぐに試聴できる縦型動画なのも特徴です。
対するYouTubeでは、尺に制限がないので動画の中で詳細な内容を伝えることができます。
他のSNSと違い、動画の長さを自由に調整できるため、ターゲットに合わせた動画をアップロードできます。
CMのように短い動画から、製品の紹介動画などさまざまなジャンルの動画をアップロードすることで、集客につなげられます。

マネタイズ方法

マネタイズとは、一言でいうと『収益化』のことを指します。アプリやサービスに、便利な機能や特殊な機能をつけることで、課金を促し収益を得る方法がTikTokとYouTubeでは違います。
YouTubeは動画の再生中に挟まれる広告によって広告主からの報酬がメインのマネタイズ方法です。
一方TikTokでは動画やLIVE配信などで贈答されるギフトと呼ばれる投げ銭システムがメインのマネタイズ方法になっています。

まとめ

TikTokとYouTubeは同じ動画配信サービスですが、それぞれが全く異なる特徴を持っています。
最近では、それぞれの特徴を自社サービスに取り込んでいるので、境目が曖昧になりつつありますが、まだまだ使い勝手や利用目的等などにも違いがあるようです。
それぞれの特徴と動画投稿をする目的に合わせた使い分けができるように、目的を明確にした上でTikTokやYouTubeでの投稿を始められるようにしましょう。

補助金や助成金は、国や自治体が産業振興や雇用の推進、地域活性化などに貢献する事業に対して交付する資金のことを指します。
潤沢な資金が用意しづらい場面が多い中小企業や個人事業において、有用な資金調達手段の一つです。
新潟県燕市、三条市を中心に現在実施されている補助金・助成金の一部をご紹介します。

小規模事業者持続化補助金

小規模事業者等が今後複数年にわたり相次いで直面する制度変更（働き方改革や被用者保険の適用拡大、賃上げ、インボイス制度の導入等）等に対応するため、小規模事業者等が取り組む販路開拓等の取組の経費の一部を補助することにより、地域の雇用や産業を支える小規模事業者等の生産性向上と持続的発展を図ることを目的とします。
【補助対象者】
・小規模事業者であること
・資本金又は出資金が5億円以上の法人に直接又は間接に100％の株式を保有されていないこと（法人のみ）
・確定している（申告済みの）直近過去3年分の「各年」又は「各事業年度」の課税所得の年平均額が 15億円を超えていないこと　等
【支援内容】
上限額：［通常枠］50万円
　　　 ［賃金引上げ枠・卒業枠・後継者支援枠・創業枠］ 200万円
補助率：3分の2以内（賃金引上げ枠のうち赤字事業者は4分の3）
【実施機関】全国商工会連合会
【詳しくはこちら】https://r3.jizokukahojokin.info/

ものづくり補助金

ものづくり・商業・サービス生産性向上促進補助金は、中小企業・小規模事業者等が今後複数年にわたり相次いで直面する制度変更(働き方改革や被用者保険の適用拡大、賃上げ、インボイス導入等)等に対応するため、中小企業・小規模事業者等が取り組む革新的サービス開発・試作品開発・生産プロセスの改善を行うための設備投資等を支援するものです。
【補助対象者】
以下のいずれかの要件を満たすものに限ります。
・中小企業者（組合関連以外）
・中小企業者（組合・法人関連）
・特定事業者の一部
・特定非営利活動法人
・社会福祉法人】
【支援内容】
各申請枠によって変動
【実施機関】中小企業庁及び独立行政法人中小企業基盤整備機構
【詳しくはこちら】https://portal.monodukuri-hojo.jp/index.html

事業再構築補助金

新型コロナウイルス感染症の影響が長期化し、当面の需要や売り上げの回復が期待しづらい中、ポストコロナ・ウィズコロナ時代の経済社会の変化に対応するために中小企業等の事業再構築を支援することで、日本経済の構造転換を促すことが重要です。そのため、新分野展開、事業転換、業種転換、業態転換、又は事業再編という思い切った事業再構築に意欲を有する中小企業等の挑戦を支援します。
【補助対象者】
日本国内に本社を有する中小企業者等及び中堅企業等
【支援内容】
各申請枠によって変動
【実施機関】中小企業庁及び独立行政法人中小企業基盤整備機構
【詳しくはこちら】https://jigyou-saikouchiku.go.jp/

IT導入補助金

IT導入補助金は、中小企業・小規模事業者等のみなさまが自社の課題やニーズに合ったITツールを導入する経費の一部を補助することで、みなさまの業務効率化・売上アップをサポートするものです。
【補助対象者】
中小企業・小規模事業者等（飲食、宿泊、卸・小売、運輸、医療、介護、保育等のサービス業の他、製造業や建設業等も対象）
【支援内容】
各申請枠によって変動
【実施機関】中小企業庁及び独立行政法人中小企業基盤整備機構
【詳しくはこちら】https://www.it-hojo.jp/

まとめ

新潟県燕市、三条市を中心に実施している補助金・助成金の一部をご紹介しました。自身の事業で該当する補助金・助成金などがあれば、積極的に申請を検討してみてください。
※申請期間が設けられているものもあります。自身が申請する段階で、まだ申請期間内であるかを確認するようにしてください。

テキストを打ち込むだけで画像やイラストを生成してくれる、AI画像生成サービスをご存知ですか？
「近い将来イラストレーターの仕事がなくなるかも」と2022年にSNSで大きな話題になりました。
今回は代表的なAI画像生成サービスとCanvaのAI画像生成機能についてご紹介したいと思います。

代表的なAI画像生成サービス

Stable Diffusion（ステイブルディフュージョン）

使用回数：無制限
備考：プログラムの知識が必要なので、導入のハードルがやや高め
デモサイト：https://huggingface.co/spaces/stabilityai/stable-diffusion

DALL・E2（ダリ ツー）

使用回数：無料版は月15回まで使用可能
備考：アカウント登録が必要、ブラウザから使用可能
公式サイト：https://openai.com/dall-e-2/

Midjourney（ミッドジャーニー）

使用回数：無料版は1アカウント25回まで使用可能
備考：チャットアプリDiscordが必要
公式サイト：https://www.midjourney.com/home/

CanvaのAI画像生成機能について

先に紹介したAI画像生成サービスですが、サイトの言語が英語なことに加え、料金が発生したり事前知識が必要なこともあり、導入のハードルが高くなっています。
そこでCanvaのText to Image機能（AI画像生成機能）について、紹介したいと思います。
アカウント登録をするだけでAI画像生成機能を1日24回まで無料で使用することができ、日本語に対応したインターフェイスのため英語が苦手な方でも簡単にAI画像を生成することができます。
Text to Image機能と開き、作成したい画像のイメージについてテキストを入力、生成される画像の仕上がりを選択すると、その内容に応じたイラストが4枚生成されるので、その中から1枚選択し画像を作成することができる機能となっています。

CanvaのAI画像生成機能の使い方はとても簡単で、下記の4ステップで画像を生成できます。

デザイン作成画面からText to Image機能を選択

サイドメニューのアプリをクリックし、「Text to Image」をクリックします。

テキストを入力する

生成したい画像をイメージできるテキスト（文章）を入力します。
今回は「帽子とサングラスをつけた犬」を英訳して「dog with hat and sunglasses」と入力しました。
※日本語でも生成可能ですが、英語の方がイメージに近い画像が生成されます。

スタイルを選択する

テキストの入力が完了したら、スタイル（生成される画像の仕上がり）を選択します。
今回は「イラスト」を選択しました。

画像を生成する

スタイルと縦横比を選択したら、「画像を生成」ボタンをクリックします。
30秒ほどで画像の生成が完了し、画面赤枠に4枚の画像が生成されます。

まとめ

AI画像生成サービスは、できたばかりのサービスなので「生成される画像に統一感が出ない」「画像の細かな調整が難しい」などの課題もありますが、今後も注目の技術となりそうです。
CanvaのAI画像作成機能は無料でも使えますので、興味があればお試しで画像を作ってみるのも良いと思います。

近年、仕事を探す上で「給料よりも休日を重視する」といった考えが浸透しつつあります。
その考えに応えるために、休日制度の改善に努めている企業も少なくありません。
プライベートや家庭の充実のため、お休みはしっかり取りたいと考える方は多くなっています。
今回は求人において、年間休日日数がどのくらい応募数に影響しているのかについてご紹介したいと思います。

年間休日について

年間休日とは、会社が定めている1年間の休日数の合計です。
この日数には、労働基準法で会社に義務付けられている法定休日だけでなく、会社が就業規則で独自に定めた休日も含まれます。

年間休日105日は、1日8時間のフルタイムで勤務した場合の、年間休日数の最低ラインです。
連休がほぼない、もしくは週に1日休みの期間がありその分を連休にあてているパターンが多いと思います。
そのため、105日の場合、まわりの人の働き方と比べて「休みが少ない」「仕事中心の生活になっている」と感じることが多いそうです。

年間休日110日は平均な値となっています。
週に2日休みを確保したとしても、110日－104日で6日分の余剰が生まれます。しかしお盆休みや年末休暇を加えると、祝日は出勤になるパターンとなっています。
そのため、110日の場合、週2日は休みが確保されているが、祝日や長期休暇はほぼないようなものになります。
実際に働いてみると年間休日110日では休みが少ないと感じる人もいるそうです。

年間休日120日は「カレンダー通り」の休日になります。
祝日は年間16日なので、週に2日休みを確保した場合の104日+16日で120日です。
年間休日125日は、週に2日休み＆祝日休みに加えて、さらに5日分の夏期休暇や年末年始休暇があるようなイメージです。
3～4ヶ月に1度のペースで連休が発生しますので、しっかり休める分仕事のモチベーションが上がるといった声もあります。

年間休日の平均

厚生労働省の「令和3年就労条件総合調査」によると、1企業の年間休日の平均は110.5日でした。
分布として一番多いのは「100～109日」の32.2％で、次いで「120～129日」の30.4％、「110～119日」18.7％となっています。
企業規模が大きいほど、年間休日数も多くなる傾向があり、従業員数1000人以上の場合は116.8日と、全体平均を大きく超えました。
一方、従業員数99人以下の場合は109日と、全体平均を下回ったとのことです。

20代の転職意識調査について

学情（東京・中央）は、20代専門転職サイト「Re就活」のユーザーに実施した「20代の仕事観・転職意識に関するアンケート調査(希望条件について」を発表しています。
調査結果によると、転職活動で求人を探す際、妥協できない条件は「勤務地」（62.2％）が最も多く、次いで「年間休日数」（59.3％）、「年収」（34.7％）が続いたとのことです。

マイナビの2023年卒大学生就職意識調査でも、企業選択のポイントは「安定している」が最多で43.9％、「自分のやりたい仕事（職種）ができる」が32.8％となっており、「休日、休暇の多い会社」が前年比0.8pt増、「勤務制度、住宅など福利厚生の良い会社」が前年比0.4pt増となるなど、安心して働ける環境（制度面や待遇）や、ワークライフバランス（休み）に関する項目が増えていると発表しました。
https://career-research.mynavi.jp/reserch/20220426_27155/

まとめ

近年は「楽しく働きたい」という就職観を持つ人が増えています。給料や賞与の高さよりも働きやすさを重視している傾向があります。そのため、給料が良くても年間休日日数が少ないと求人応募はなかなか増えないと思われます。
求人応募を増やしたいけどなかなか応募が来ないとお悩みの際は、一度年間休日日数などの条件を見直してみるとよいかもしれません。

日本人の8割以上が日常的に使っている「LINE」。
主に個人間のメッセージのやりとりで使われていますが、LINE公式アカウントを使ってビジネスで利用している企業様も増えてきています。
今回はLINE公式アカウントとグループLINEの違いについてご紹介したいと思います。

引用元：https://www.ooh.co.jp/blog/?p=219

LINE公式アカウントについて

LINEは、基本的にはスマートフォン（電話番号）1台につき１アカウントしか作れないので、個人利用として使われるのが一般的ですが、LINE公式アカウントは、スマートフォン（電話番号）に依存しないので、いくつでも作成することができ、そのアカウントを複数名で管理することもできます。
LINE公式アカウントは無料で作成できる、企業・団体と個人での対話型SNSツールです。
友だちになってくれたお客様に対し、割引クーポンやキャンペーンのお知らせ、LINEでお問い合わせ・予約を受け付けるといった様々なことを配信することができます。

グループLINEとLINE公式アカウントの違い

LINE公式アカウントとグループLINEは以下のような違いがあります。

グループLINE

グループLINE参加者は基本的には平等で他の参加者全員とそれぞれ繋がり、メッセージや参加者全員のアカウント情報などが参加者全員に共有されます。
また、参加者全員が自由に他の参加者にメッセージを配信できます。
これは、不特定多数の方々に参加していただく場合は大きなハードルとなります。
ビジネス目的で使用するとなると、管理担当者は個人のLINEアカウントを使用する必要があります。
その為、企業や団体での利用には不向きです。

LINE公式アカウント

LINE公式アカウントでは企業・団体と各参加者は繋がるが、参加者同士は繋がりません。
幹事から参加者に一斉配信可能ですが、参加者は企業・団体にのみ配信可能です。
各参加者には他の参加者の情報は 非公開となるので、アカウント情報やトーク履歴が共有されることもありません。
その為、不特定多数に参加いただく企業や団体に向いています。
また、管理は個人アカウントではなく企業や団体のLINEビジネスアカウントから行いますので、複数名で管理することが可能です。また、管理者の変更も簡単です。

まとめ

LINE公式アカウントでは、通常のグループLINEと違って企業がビジネス目的で運用するにはとてもおすすめのSNSツールとなっています。
LINE公式アカウントを運用してみたい、興味がある、といった企業様がいらっしゃいましたら、ぜひアイサポートまでお問い合わせください。アカウント作成から運用までお手伝いさせていただきます。

今お使い頂いているWebサイトやアプリケーションはきちんとセキュリティ対策されていますか？
あらゆるビジネスシーンで利用されているWebサイトやアプリケーションは、不正な攻撃を仕掛けてくる攻撃者によって狙われています。
今回はWebサイトやメールサーバーを安全に保つためのおすすめのセキュリティ対策について、ご紹介したいと思います。

SiteLock

SiteLockはWebサイトやアプリケーションに潜む危険を早期検知し、自動的に対処するセキュリティ対策ツールです。

1,200万サイトの診断データと照合

国内外1200万※を超える導入サイトの脅威の傾向を監視し、そのデータを使用してより速く脅威を検出、修正、防御します。※2017年10月時点

不正改ざん監視＆マルウェア自動駆除

「SMART診断」機能により不正改ざんの有無を調べられます。脅威となるマルウェアを検知した場合は自動的に駆除し、安全なデータだけを復旧してWebサイトの安全性を維持します。

Webサイト＆アプリの脆弱性診断

WordPressの他、幅広い種類のアプリを診断します。緊急性の高い脆弱性が検知された場合はアドバイザリー機能により、セキュリティのアドバイスを受けることができます。

【公式サイト】
https://saas.gmocloud.com/service/websecurity/

ActSecure

ウイルス・スパムをメールサーバーに届く前にチェック！ActSecureは標的型攻撃も見逃さない、低コストではじめるメールセキュリティ対策ツールです。

ウイルス・スパムチェック

多様な技術でスパム・ウイルス・フィッシングメールを検知。
レピュテーション、ウイルス検知、コンテンツ解析/脅威の分類、ゼロデイ攻撃検出を行います。

標的型攻撃メール対策

未知のマルウェアをサンドボックスで検知 巧妙化するURL誘導型攻撃にも対応。
サンドボックスによる振る舞い検知、URLリンクも継続的に検査します。

メール誤送信対策

メール誤送信の本質はうっかりミス 送信メールのウイルス・スパムチェックも実施。
メール一時保留、添付ファイル暗号化、宛先BCC化の機能があります。

月次レポートの提示

サービスで検知した状況を月次レポートとして提示いたしますので、継続したセキュリティ対策の検討資料にご利用いただけます。

【公式サイト】
https://saas.gmocloud.com/service/mailsecurity/

まとめ

今回ご紹介したセキュリティ対策ツールについては、アイサポートにてご対応可能となっております。
各ツールについて気になる、セキュリティ面が不安だがどうしたらいいかわからない、といった企業様がいらっしゃいましたら是非アイサポートまでご相談ください。

採用活動において、近年さまざまな採用ツールが登場しています。自社の採用方法を見直す上で、採用ツールの導入を検討される企業も多いと思いますが、ただむやみに採用ツールを導入しても効果は無く、工数が増えるだけになってしまいます。
今回は採用ツールを利用するメリット・デメリット、最新版のトレンド採用ツールについてご紹介したいと思います。

採用ツールを利用するメリット

近年の採用市場の特徴の1つとして、コロナ禍によって採用活動のオンライン化が加速したことが挙げられます。
また、さまざまな働き方が取り入れられたことで、採用後に企業に定着しづらくなったことも近年の採用市場の特徴です。
そんな中採用ツールを導入することで、以下のようなメリットがあります。

オンラインで採用活動を実施できる

オンラインで採用活動を実施できるSNSやダイレクトリクルーティングサービスなどの採用ツールを利用することで、オンライン上で学生とのタッチポイントを増やせます。
場所や時間の制限なく、さまざまなタッチポイントを増やせるため、従来の採用活動では出会えなかった多種多様な学生にアプローチすることができます。

良い人材を見つけやすい

採用ツールを活用することで、企業が求める人材に効果的にアプローチできます。採用ツールの1つであるダイレクトリクルーティングサービスでは、企業がターゲットとなる学生に対して直接アプローチすることが可能です。
専攻分野や興味のある業界、適性診断など多角的なデータベースをもとに学生を選定します。

採用業務の効率化につながる

採用管理システムを活用することで、従来の採用業務で発生していた応募者情報の管理や応募者への対応、社内での情報共有などの管理コストを削減できます。
採用管理システムには、新卒採用向けや中途採用向け、理系採用向けなどターゲットに合わせた多様なツールがあるので、自社の採用戦略に合わせたシステムを導入することが可能です。

採用ツールを利用するデメリット

採用ツールを利用するデメリットとして、導入・運用リソースを確保しなければならないことがあります。
採用ツールをただ導入しただけでは、効果は生まれにくいでしょう。「導入目的はなにか」「どのような運用を行うのか」「導入・運用体制は整っているか」など、あらかじめ戦略を立てる必要があります。
採用ツールを導入する前に、運用体制・方法をあらかじめ考えておきましょう。

最新版のトレンド採用ツール

SNS

近年TwitterやInstagram、TikTokといったSNSを使って、ブランディングを行う企業が多く見られます。
SNSでは、気軽に情報を発信できるので、求人サイトや企業の採用サイトだけでは伝わりづらい企業の雰囲気をアピールできます。
学生とコミュニケーションを取ることもできるので、企業側と求職者側が双方の価値観や考え方を知れる重要な採用ツールです。

【SNSのポイント】
・気軽に情報を発信できる
・社内の雰囲気を伝えやすい
・コミュニケーションを取ることで、企業理解を深めてもらいやすい

採用管理システム（ATS）

採用管理システム（ATS）では、企業の採用活動に必要な業務を一元管理し、効率化することが可能です。
求人情報の管理や応募者情報の取込み、応募者との個別でのやりとり、面接日程の調整、リクルーターへの情報共有といったことが同一のシステム上で完結することができます。
採用活動に必要とされていた事務作業を削減できるので、採用戦略の策定や面接などの本質的な採用業務に注力できるようになります。一元管理した情報をもとに、採用活動の改善に役立てることも可能です。

【採用管理システムのポイント】
・採用活動に必要な業務を一元管理できる
・情報が可視化されているので社内で共有しやすい
・採用活動データの分析にも役立つ

ダイレクトリクルーティングサービス

ダイレクトリクルーティングサービスとは、求職者のデータベースの中から企業が自社に合った人材を探し、スカウトする採用手法のことです。従来の「待ち」の採用手法とは異なり、企業から積極的にアプローチできます。
求人サイトでは掲載社数が多いため、他社との差別化が難しかったり、他社の求人に埋もれてしまうこともありますが、ダイレクトリクルーティングサービスでは優秀な人材と直接コミュニケーションが取れるため、企業について認知してもらいやすくなります。
ダイレクトリクルーティングサービスでは成功報酬型のサービスも多く見られます。求人サイトなどと比較すると採用コストを抑えられる点も特徴です。

【ダイレクトリクルーティングサービスのポイント】
・企業から求職者に対してスカウトが送れる
・企業を認知してもらいやすい
・採用コストを抑えられる

まとめ

採用ツールには、SNSや採用管理システム、ダイレクトリクルーティングサービスなど、さまざまな特徴を持ったツールがあります。
これからの採用活動には、企業が主体的に情報発信する手段の多様化や、新たな採用手法であるダイレクトリクルーティングをはじめ採用トレンドについて理解していくことが重要となっています。
自社にマッチする採用ツールを活用して、優秀な人材の獲得につなげましょう。

SNSマーケティングにおいて、動画を投稿する意味合いが年々強くなってきています。特に短く縦画面で視聴できるショート動画を活用する企業も多くなってきています。
今回はそんなショート動画、ショート動画を投稿できるプラットフォームについてご紹介したいと思います。

ショート動画とは

ショート動画はその名の通り短い尺の動画の総称で、スマホで視聴することを前提に縦型動画中心に設計されています。
動画の尺に関してはプラットフォームごとに分かれていますが、1分前後で設定しているものが多いです。
ショート動画は短時間で情報が得られるため、人気が高いです。
Z世代に実施したアンケートによると、YouTube Shortを視聴した経験がある人は67.5%でした。
SNSを利用している若年層はそれだけショート動画を視聴する機会が多いため、企業としてアプローチしたいユーザーに届く確率も高いです。
また、ショート動画は自動再生する仕組みを採用しているプラットフォームが多いです。
自分でわざわざ検索して動画を探す必要がないため、手軽に様々なジャンルを動画が視聴できます。

TikTok

ショート動画を有名にしたプラットフォームとして、TikTokが挙げられます。
TikTokは自動的に動画が再生されて、次々とスワイプしていく形式となっており、自分で動画を選ぶのではなく次々とおすすめされた動画をスワイプして楽しむ仕組みです。
撮影や編集をアプリ内で完結することから、手軽にショート動画を投稿できます。プラットフォーム内でフィルタ加工や音楽の付与などもできるため、作成できる動画のバリエーションが豊富です。

・BGMの提供：あり
・動画の尺：15秒〜最大10分
・国内月間アクティブユーザー：1690万人(2022年10月時点)

Instagramリール

Instagramリールは2020年8月5日にリリースされたショート動画の機能です。
リールがリリースされる以前は写真を共有するSNSでしたが、動画投稿も徐々に進んできています。
もともとは写真がメインだったSNSが動画投稿を促す仕組みにしていることから、ショート動画の需要が高まっていることがわかります。
Instagramはフォロー/フォロワー関係にあるユーザーとのコミュニケーション要素の強いアプリです。ショッピング機能やNFTの活用などクリエイターが発信するにはなくてはならないプラットフォームになりつつあります。

・BGMの提供：あり
・動画の尺：最大90秒
・国内月間アクティブユーザー：3300万人(2022年10月時点)

YouTubeショート

YouTubeショートはYouTubeが2020年にリリースされた機能です。
YouTubeショートは最大60秒までの縦型動画を投稿できるサービスです。
ショート動画に対しても通常の動画同様に、高評価や低評価、コメント機能がついており、ユーザーとのコミュニケーションがはかれます。
ユーザーがYouTubeを見る動機のランキングを見ると「気になる商品サービスがあったとき」や「事件やニュースがあった時」が上位にきています。何か気になった時に能動的な情報収集のためのツールとしても活用されているのがわかります。
スマートフォンにおけるYouTubeアプリには現在、「ショート」と呼ばれるタブがあり、ワンタップですぐにショート動画を視聴できます。

・BGMの提供：なし
・動画の尺：最大60秒
・国内月間アクティブユーザー：6900万人(2022年10月時点)

まとめ

ショート動画を投稿するプラットフォームは様々な種類があり、プラットフォームが違うと視聴者層や視聴する態度、関心度が変わってきます。コンテンツの作成だけではなくて、発信の仕方も一緒に考えていくことでより効果的な情報発信を行うことができると思います。
各プラットフォームの特徴や視聴者層などを踏まえた上で、発信場所を選定するようにしましょう。
動画コンテンツを発信に活用している企業さまはショート動画の投稿も検討してみませんか？